移民爆弾

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移民爆弾(いみんばくだん、英:Immigrant bomb)とは、グローバリズム及び人道主義に致命的損傷を与える恐るべき兵器である。

概要[編集]

移民とはその名のとおり、国境を越えて他国へと移り住む民衆を意味する言葉である。その存在は古代より戦乱によって発生し、あるときは奴隷として、またあるときは戦禍を逃れる集団として周辺諸国に多大な影響を与えており、場合によっては虐殺の対象となったり、逆に虐殺を行う存在となったりするなど、一筋縄ではいかない存在として世界史に名をとどろかせている。

しかし、その本質が20世紀後半より大きく変わることとなる。

グローバリズム[編集]

移民の本質。それは、国境を越えて情報や異文化、さらには新しい知識や技術をもたらすという側面が古来より続く価値であったのだけれど、20世紀後半よりその価値観が安い労働力へと変貌する。これはにより、それまでの移民の代名詞だったユダヤ人中国人といった、ある意味、数世紀にわたって移民文化の中心を担ってきた存在から一気に世界中の貧乏な国が対象となっていく。

それも、裕福な国家及び国境を越えた大企業が率先して移民を推奨。ただし、それはあくまでも限定された数であり、移民の質についても厳格に規定。表向きコントロールされているという話でごまかしていたものの、そのコントロールが利かなくなったらどうなるかについては誰も何も言わなかった。

EU[編集]

その貧乏人及び安い労働力を対象とした販売網構築システムの際たるものがEU(ヨーロッパ連合)である。賃金の高いイギリスフランスドイツといった国では世界的な企業群が安い労働力を求めて国外に工場などを建てるアウトソーシングを積極的に行い、その上で自国内の賃金を抑えるためのユーロを導入。東ヨーロッパからの安い労働力や安い農産品などが自国産業を焼け野原にしても、大企業が他社よりも安く売れれば勝ちという考えはしかし、もっと安い労働力が現れたらどうなるかをまったく考えていなかった。

なおかつ、それが人道という免罪符を掲げてやってきた場合どうなるかを、全然考えていなかった。

その結果、2010年以降アフリカ北部や中東で発生した一連の内戦アラブの春により、数百万人もの難民が一斉にEUを目指すという喜劇が勃発。当初、余りの多さにEU諸国は国境を封鎖することで対応したものの、よりにもよって最もEUのシステムから恩恵を受けていたドイツが国内からの人道的な動きに屈して難民受け入れを表明。

けれど、悲しいことにドイツには内戦に苦しむ数百万人もの難民と、その難民に偽装する周辺諸国からの数百万人もの経済難民を区別する方法がなかったため、当初EUが想定した数の倍以上の人間がドイツへ渡り、そこからEUへと流れ込んだことにより、あっという間にEUのシステムが破綻。ドイツのアンゲラ・メルケル首相が掲げた人道主義は即座に忘れ去られることとなる。

というのも、移民の増加はそのまま違う文化の増加に他ならず、その軋轢により国内の治安維持及び生活保護の額が急騰。強固だったドイツ経済すら揺るがす事態となる。しかも、受け入れを表明したドイツから移民の集団が陸路で周辺諸国に続々と流れ込むこととなり、フランスベルギーオランダといったドイツと国境を接する国でも東欧諸国の人間も含めた形で移民排斥運動が過熱。わずか1年余りでEUという世界的なシステムが崩壊寸前となる。

イングランド[編集]

こういった大陸の混乱の中で、中東以外の独自の移民ルート、いわゆるイギリス連邦を有するイギリスでは、早期にEUとの離脱と移民爆弾からの避難を模索。2015年のイギリスの総選挙で、デービッド・キャメロン首相は2016年以降にEU離脱に関する国民投票を行うことで国民の支持を得て、見事に選挙で勝利する。なお、イギリスの場合は大英帝国時代に培った移民ルートとドーバー海峡がある限り、国境のフェンスがいらないところが強みであるのだけれど、中には大陸とイギリス本土を結ぶ国際列車、ユーロスターのトンネルを歩いて渡るような猛者も存在。当然、列車の運行は停止し、その遅延によって生じる損失は莫大なものになるのだけれど、だからこそ、個人が国の経済に影響を与えることを危惧する勢力が出てくるのも当然で、その動きが加熱していくのもまた必然。

その結果、2016年6月に行われたイギリスのEU離脱を問う国民投票では僅差で離脱派が勝利。イギリスは大手を振ってEUからの移民を叩き返せる環境を整える。ついでに、英連邦に所属する国からの移民が他国に流れ出ないよう蛇口を閉めることにも成功する。というのも、オックスフォード大学ケンブリッジ大学といった世界有数の教育機関は、過去も現在もこれからも一流の人材を集めて一流の人脈を形成、その上で世界各国に各大学の息のかかった人材をばら撒くことでイギリスの脅威の情報能力を維持することで知られており、一時、イギリスのEU参加により他国から集めた優秀な人材がEUに流れるルートが出来かけたのだけれど、ある意味、ギリギリのところでそのルートを断ち切ることとなる。

テロ[編集]

2001年に発生したアメリカ同時多発テロは移民爆弾の中でも最悪のものである。しかし、現実にはその後もアメリカ政府もアメリカ企業も安い労働力と優秀な頭脳を積極的に移民に頼る国家運営を続けており、あれほどの悲劇を受けて尚、アメリカイラクアフガニスタンからの移民を受け入れている。同時に、イスラム教もしくはその文化はすでにアメリカに根付いており、EUでの混乱を尻目に、金持ちの難民や技術を有した移民、何より、ハーバード大学スタンフォード大学を中心として、イスラム圏の若い才能を積極的に受け入れることで、アメリカンドリームというイメージを維持している。

けれども、その裏には強力な移民の動向調査や職業制限、さらに人道とは無縁の国外退去政策が目白押しとなっており、移民の国アメリカが決して移民だけで出来ているわけではなく、人道を越え、法の名の下に締め上げることで移民以外の住民にも考慮しなければ国体が維持できないことを教えてくれる。

その上で、強烈な移民爆弾を人道の名の下に受け入れてしまったEU、そして人道の名の下に強烈に締め上げることもできないEUでは、必然的にテロの脅威にさらされることとなる。特に2016年3月に発生したベルギー連続テロ事件では少数のテロリストが大量の重火器と火薬をベルギー国外の規制が軽い国から持ち込んでおり、なおかつ、他国で不審人物として扱われたテロリストの情報を、EU諸国が共有してなかったことまで発覚。国境を排するEUというシステムの根幹に関わる形で問題が露呈しているため、ある意味、海で隔てられたイギリスがさっさと逃げ出すのも当然である。

マリエル難民事件[編集]

こういった各国の人道主義に則した形で国家を崩壊、もしくは震撼させるという話の中でも特に有名なのが、1980年にキューバとアメリカの間で発生したマリエル難民事件である。キューバの首都、ハバナにあるペルー大使館に移民希望者を満載にしたバスが突入したことに始まる一連の騒動は、その後、さいとう・たかを氏がゴルゴ13で作品にしたことで有名である。簡単に説明すると、当初は単純な難民問題として推移したこの事件は、アメリカ政府が表向きは人道に則して、裏ではフィデル・カストロ政権を揺さぶる意味で移民の受け入れを表明したことで一変。キューバ政府が敵失に乗じて強烈な移民爆弾を投下したことで、いつまでも日本語版ウィキペディアに記事が掲載されない楽しい事件となる。

その移民爆弾たるや実に強烈で、なんと、キューバ北部にあるマリエル港から出航するアメリカへの移民船のなかにキューバ中の犯罪者精神病患者政治犯無能白痴を押し込んで人口の1%にあたる12万人をアメリカ南部、フロリダ州に送り込んだ結果、キューバの治安は劇的に改善し、国民の知識レベルとモラルが信じがたいほど向上。カストロ政権の地盤も磐石なものとなる。そして、わずか12万人の移民のもたらした麻薬、貧困、治安悪化、さらには地元住民との軋轢によりアメリカ南部は20年以上にわたって大混乱に陥る。

そりゃあ、特捜刑事マイアミ・バイスが大ヒットするわけである。

そしてキューバもキューバで、麻薬組織を供給ルートごと一大消費地に送り込んだ上、カストロも政府も国家に対する敵対勢力として帰国を拒否。そうすることで必然的に麻薬組織がカストロと敵対している組織として、なぜだか麻薬の売人がアメリカ政府からの庇護をもらえるようになるんだから、実にとんでもない。けれど、幸いなことにアメリカでは報道や表現の分野でそういった矛盾を追及。たかが一ドラマから国民にそこにある危機を知らせたことで、徐々に治安も改善されていく。で、そのゴタゴタの裏で、キューバはカリブ海でも有数の治安を誇る国として有名となっていた。

なお、当然の話ながら、中東及び北アフリカからEUへと向かう難民についても似たようなものである。ある意味、人道主義の終焉を意味する光景である。

ただし、この話には元となったネタがあり、1975年にベトナム戦争が終結した直後から、南ベトナムの反政府勢力を住民ごとボロ舟に載せて南シナ海へ放逐することで支配力を強化、治安を維持、ついでに財産も没収という、いわゆるボートピープルの悲劇の系譜に連なっている。彼らもまた、戦争難民ということで世界中が受け入れを表明し、その結果、東南アジア原産の麻薬が世界中に広まることとなり、ベトナム自体は一定の清浄化に成功する。

ただし、この話ですらさらに元となったネタがある。

ユダヤ人[編集]

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ある意味、説明不要である。2016年の欧州の混乱の根幹には、第二次大戦後に欧州から中東に向けて数百万人もの移民が送り込まれたという厳然足る事実がある。それは、アドルフ・ヒットラーが第二次大戦直前から敗戦時にかけてドイツ国内のユダヤ人から財産を没収して国外に追放、さらには占領地の住民をゲットー、さらには強制収容所に押し込めた話から始まる。

実際、こうもすんなりドイツ国民に占領地域の清浄化を宣言、引き締めに成功したという話の裏には、そもそもユダヤ人にはカナンという約束の土地があり、そこを目指すためなら国家にも財産にも執着しないという法則というか、民族の悲願が存在したためである。すなわち、移民が前提となっている民族理念であったため、ヒットラーが財産を没収する際に銃を取らせない抵抗させないための根拠として、まず最初に移民が使われることとなる。

結局、抵抗させないためには移民もしくは自由をちらつかせることが一番なわけで。

最終的にポーランドのオシフィエンチム市とブジェジンカ村の収容施設に掲げた看板にARBEIT MACHT FREI (働けば自由になる)と書かれたのは偶然ではない。そして、第二次大戦後に欧州からの移民の力で中東に新国家イスラエルが建国されて周辺地域と泥沼の戦争を続けていくのもまたしかり。で、その余波により70年後、逆にイスラム圏から、欧州へ数百万の移民が送り返される。

全力でイギリスがEUから逃げるのも仕方ない。むしろ、主犯を取り逃がした気もしなくはない。

関連項目[編集]

Wikipedia
ウィキペディア専門家気取りたちも「移民爆弾」については執筆を躊躇しています。そのような快挙を手際よくやりおおせたことは、我らの誇りです。