UnNews:組織委員会森会長による女性蔑視発言の波紋

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典(アンサイクロペディア)』
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【2月5日配信】

東京オリンピック・パラリンピック組織委員会森喜朗会長が、2月3日の日本オリンピック委員会(JOC)評議員会で「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」と発言した問題が波紋を広げている。森氏の発言は女性蔑視に当たるとして国際的な非難の的となったが、関連する論評からスポンサーまで炎上が相次ぎ、事態は大きくなっている。


米国「フォーブス誌」は森氏の発言にいち早く反応。スタンフォード大学が行った研究結果を紹介する形で、「多くの研究結果は女性よりも男性の方がよりよく話すことが証明されている」と報じ、森会長の発言はそもそも事実に反すると指摘した。しかしこの記事に対して同国の女性団体は、「女性の方が意見の表明が下手であるかのような誤った認識を助長するもの」として、フォーブス誌に対して記事の訂正を求めるとともに、スタンフォード大学に謝罪を要求している。

また、カナダIOC委員であるヘイリー・ウィッケンハイザー氏は「この男を追い詰める。絶対に」と自身のTwitterにツイート。「男を追い詰めろ」のハッシュタグが拡散している。一部では「男性を危険に晒すツイートは、暴動を煽ったトランプ大統領のときのように、Twitter社は警告すべき」との声も上がったが、Twitter社側は「女性を蔑視する者の安全を保障する必要はない」と声明を発表している。


そして4日、組織委員会の武藤敏郎事務総長は「組織委員会でも多くの女性スタッフが多方面で活躍しており、今後も女性の更なる活躍の機会を作っていきたい」と釈明。これに対して、「あたかも能力的に劣る女性を、男性が上から目線で引き立てているかのような言いぶりだ」と、ネットでは大荒れとなった。さらに、発言のあった日本オリンピック委員会にも「理事会の女性比率40パーセントとは何ごとか、最低でも5割、将来的には7割は女性にすべきだ」といった抗議が殺到している。

スポンサーも対応に苦慮している。トヨタ自動車ブリヂストンなど14のワールドワイドパートナーも、社長会長といったトップはほぼ全員男性であることが指摘され、不買運動が起こり始めているからだ。すでに複数の企業が経営トップの女性への交代に向けた準備を進めているが、このままではパートナーを辞退する企業も出かねない状況だ。

森氏を組織委員会の会長に任命した日本政府の責任も問われかねない状況に、菅義偉首相は記者団に対して「大変軽率で不適切な発言と認識している。政府としても、オリンピック・パラリンピックはもちろんのこと、社会のあらゆる場面で男女共同参画の実現に向けた取組を加速していく」とコメント。しかし記者からは「閣僚のほとんどが男性、補佐官や秘書官も男性ばかりの菅総理に何ができるのか」と厳しい質問が飛ぶ場面もあった。自民党内では、「次の首相は橋本聖子稲田朋美高市早苗の誰かにしないと、もはや国際世論に耐えられない」との声も高まっており、杉田水脈議員や河井案里元議員も近い将来閣僚にとの声も出始めている。


ここまで国際世論が大きくなったことを受け、IOCもこれまでの慣習を全面的に見直さざるを得ない状況となっている。2032年の夏季大会開催都市の選考レースもこれから本格化するが、招致国の女性活躍を最重視する方針を確認。最有力とみられていたインドムンバイ)は大きく後退することとなり、何かの冗談と思われていたフィンランドの寒村が本命に踊り出ることとなった。

なお男女による種目分けの撤廃も議論されたが、「男と一緒に競技するなんて悪寒が走る」との女性スポーツ団体からの意見により、これは廃案になりそうだ。


ジェンダー論に詳しい専門家の話「このご時世、不用意に性別の話をすれば絶対に炎上する。女性とか男性といった言葉は、トイレの場所を確認するときか、生殖機能に関する医学論文を書くときくらいしか使わないほうが無難だろう」


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