UnNews:アンサイクロメディア財団がビットコイン被害者救済に名乗り

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【2014年2月26日 曰本経済新聞】

アンサイクロメディア財団がビットコイン被害者に支給することを表明したアンサイクロマネー。ビットコイン100枚に対して1UMを支給する

仮想通貨「ビットコイン」の有力取引所の1つ「マウントゴックス」が全ての取引を停止した事に端を発するビットコインの混乱に対して、アンサイクロメディア財団は26日に「全てのビットコイン被害者を救済する用意がある」と声明を発表した。

ビットコインはP2Pの仕組みを利用して発行される仮想通貨であり、国家や中央銀行などの中央機関による通過保証がなく、どの国でも同じように使えることを売りにしている点が特徴。クレジットカード決済に比べて決済手数料を安く抑えていることもあり、2013年後半から世界レベルでビットコイン相場が急騰。日本でも昨年7月に日本経済新聞が大々的にビットコインの利点を宣伝したり、今年1月にNHKが「国家の枠組みを超えた通貨」としてビットコインを持ち上げた報道を行ったことでビットコインに手を出す人が増え、2014年1月時点の取引規模は7650億円にも膨れ上がっていた。

しかし2月上旬にマウントゴックスが「技術的な問題」という理由で取引の一部を停止して暗雲が立ち込め始めると、25日に同社が全ての取引を一方的に停止。26日時点で東京都内にある同社の事務所から夜逃げした可能性が極めて高く、同社を通じて購入したビットコイン約400億円分の行方が宙に浮く事態が発生した。

この事件はビットコインの相場にも影響を与え、マウントゴックス社が取引全面停止を発表した25日のうちに主要取引所におけるビットコインの相場が20%も下落。その下落率の情報についても「87%も急落」から「8%下落にとどまった」まで情報元によって差が激しく、確かな相場状況を誰も把握できていない混乱状況が起きている。

今後はビットコインに集まった7650億円が仮想世界の中で次々と火葬される可能性も高いが、ビットコインは円天などのよくあるマルチ商法と違い「国家の関わりがない」ことを売りにしており、また胴元が何処の国の誰なのかすら分からないため、政府当局の介入に依る被害者救済が望めない。マウントゴックス社の本社がある日本の政府は「情報収集を行っている」としているものの、正規に認められた通貨ではないため金融庁財務省は手を出せず、詐欺事件の一種として消費者庁警視庁がかろうじて手を出せるかどうかである。しかし手の出し方を間違えると他国のビットコイン被害者が日本に救済を求めて殺到してしまうリスクが極めて高くなってしまうため、日本政府は被害者救済は行わず、マウントゴックス社の経営陣を逮捕するだけで精一杯だろうとみられている。

このままでは3月にも中央線山手線を使って仮想世界にダイブするビットコイン被害者が続出する恐れが高いが、「日本経済が止まるのを見るのは忍びない」とアンサイクロメディア財団のオスカー・ワイルド代表がビットコイン被害者救済に乗り出した。不幸にもビットコインに手を出してしまった人達に対して、同財団が運営するアンサイクロペディアで活用されているアンサイクロマネーを一定の相場で支給することで、宙に浮いたビットコインを再び目に見える仮想通貨に戻すという救済策である。

アンサイクロマネーは同サイトの利用者同士で通貨の受け渡しが出来る独自の通貨である。アンサイクロペディアにアカウント登録すると100UM(UM=Uncyclo Money)支給され、その後は執筆コンテストで優勝したり、面倒な作業依頼に応える事などで他利用者からアンサイクロマネーを追加で受け取ることが出来る。アンサイクロペディアへの貢献を重ねてアンサイクロマネーの所有額が増えると「アンサイクロペディアの」として他利用者から崇められやすくなるため、アンサイクロペディアンの間では日々アンサイクロマネー争奪戦が起きているという。

アンサイクロメディア財団はこのような特徴を持つアンサイクロマネーを「100ビットコインあたり1UM」という定率で支給し、ビットコイン被害者の人達をアカウント登録直後から「有力利用者」として迎える用意があるとオスカー・ワイルドは話している。例えば1万ビットコイン(2/25時点で約4億円相当)を所有している人がアンサイクロペディアに登録すると、初期状態の100UMに加えて1万ビットコインに相当する100UMの合計200UMが追加で支給される。2/26時点で200UMを所有するアンサイクロペディアンは管理者ビューロクラット権限を有する重鎮利用者1名しか居ないため、アカウント登録直後からこの重鎮利用者と同じ名声を得られた状態でアンサイクロペディアに参加できるという栄誉が得られる。なお、アンサイクロマネーは他サイトでは使用できず、現金への換金は出来ない。

アンサイクロペディア財団は「何処の誰なのか分からない人達の誘いに乗ってしまった可哀想な人達へ」というタイトルのビットコイン被害者救済サイトを設け、27日から救済申込の受付を始める。申込にあたり、実際に保有するビットコインの実物を後日アンサイクロメディア財団に郵送する必要がある。送られてくる大量のビットコインは「適当に加熱溶解して『謎の合金』として売り飛ばせばサーバ代の足しになる」(同財団幹部)と考えているという。

UnNews Logo Potato.png この記事は、バ科ニュースだと主張されています。
でも、私達は気にしませんし、あなたも気にする必要はありません
それとも、あなたはラジオ局か何かの関係者ですか?
十大バ科ニュース

この記事は2014年十大バ科ニュースにて第六位を受賞しました。
いや、ただこれを貼っただけなのですが、なにか?

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