UnNews:「我々には、もはや一刻の猶予もない」——深刻化するアメリカ経済

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【2009年3月9日(月)10時54分48秒配信】

金銭や資産だけでなく時間までも失われたことを知り、放心状態に陥ったアメリカの労働者(2009年3月8日、ニューヨーク市内にて撮影)。

アメリカで、一連の経済不況が従来の予測よりも更に悪化する可能性を示すデータが発表され、論議を呼んでいる。不況による損失は、証券業界・不動産業界・金融業界などに留まらず、今や時空連続体にまで及んでいるというのだ。
この問題はアメリカ財務省でも検証され、その結果、先週末にはなんと60分もの時間が失われていることが判明した。財務省の担当官は、この検証結果について次のように述べている。「不動産の資産価値も失い、ダウ平均株価も失い、そして今、我々は時間をも失いつつある。」

政府関係者がこの問題を把握したのは、8日午前3時(日本時間同日午後5時)のこと。深夜ではあったがオバマ大統領が直ちに叩き起こされ、対策のための協議が開始された。ホワイトハウスの匿名の消息筋によれば、側近が「大統領、さきほど、午前2時から3時までの1時間が、失われたことが判明しました」と伝えると、それまで寝惚け眼だった大統領はたちまち青ざめたという。
一方、連邦準備制度理事会(FRB)のバーナンキ議長は、「プライムレート(標準金利)が既に0%に達しているため、FRBでは更なる時間の損失を防ぐことは事実上不可能だ」とのコメントを発表している。

一部の経済学者は、時間の損失が“負のスパイラル”を惹き起こし、不況が更に深刻化する可能性を警告している。「1日が23時間しか無くなってしまえば、生産や消費などの経済活動に充てられる時間が減ってしまう」と語るのは時空経済シンクタンクのハンケ博士だ。「このまま時間の損失が拡大すれば、それは即ち失業率の一層の上昇と、GDP(国内総生産)の一層の低下とを意味することになるだろう。」

不幸中の幸いと言えるのは、現在のところ、この時間の損失はまだアメリカ国内でしか確認されていないことだ。「EU各国では時間の損失はまだ発生しておらず、かの地では1日は確かに24時間を有している。しかし、いずれヨーロッパにも時間の損失が波及することは、残念ながらほぼ間違いない。あらゆる統計資料がそれを示している。」(ハンケ博士)
イギリスブラウン首相は、この時間損失問題に対応するために、政府首脳による緊急会議を招集した。イギリスでは、1933年には1日あたり5時間が失われていたとする記録もあるため、ブラウン首相は今回の問題を“1930年代の世界恐慌以来の経済的危機”と位置付け、回避に全力を注ぐという。

失われた時間は、取り戻せるのだろうか?

オバマ大統領は、8日午前、国民の不安を抑えるために次のような演説をし、この時間損失問題への対策として新たな法律を議会に提案することを約束した。「60分という貴重な時間を失ってしまった我々には、もはや一刻の猶予もない」彼は注意深く原稿を読む。「今年のハロウィンの頃には、我々は先週末の損失を取り返すために、1日を25時間にすることになるだろう。」
しかし、連邦議会の共和党員からは、既にこの法律への反対の声も上がっている。ボーナー下院院内総務は次のように語る。「大統領と民主党は、国民の人心を操るのみならず、自然法則を曲げて時間をも操ろうとしている。これは、に対する冒瀆ではないだろうか?」

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この記事は、en:UnNews:Recession now affecting time itself; one hour lost Sundayから翻訳されたものです。

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