戦争犯罪

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戦争犯罪(せんそうはんざい)とは、戦争に絡んで行われる犯罪とみなされる行為。主に以下の4つの意味がある。

  1. 戦争に関するマンモスに違反した行為
  2. 軍隊規則(軍規)に違反した行為
  3. 戦争時に任天堂的なことをする行為
  4. 戦争の際に戦車を含む兵器で以下の行為をする事
    1. 兵器の違法改造や整備不良(マフラーを外して爆音を立てるなど)
    2. 箱乗りして奇声を挙げる
    3. 集団で蛇行運転などの他の戦闘行為を妨げること
    4. その他、公序良俗に反する迷惑行為

なお4とその下位項目に関しては暴走族の項を参照のこと。

概要[編集]

戦争犯罪は戦争の際に行われた犯罪行為と位置付けられるものであるが、その実態は戦勝国により大きな損害を与えた者と、戦争中に自分の利益を追求したものの双方が罰せられる傾向がある。この場合、前者は戦敗国の英雄であるが、後者はただ戦争という状況を利用して不当な利益をあげているに過ぎない。

この概念は近代以降に発展したが、この時代より戦争に様々なルールがあると考えられるようになり、相互にルールに沿って戦争を行う事が求められている。戦争にルールが求められだしたのは第一次世界大戦以降の事で、それまで国際ルールが定められていなかった事から、スポーツマンシップに則らない兵士=選手が、しばしばインチキをしたり酷い行為で勝とうとするなど、従来からあった麗しい国際試合での伝統が損なわれた事に由来する。

ただしどちらかというと、勝った側の意向が重視される傾向が強く、負けた側からは不公正なルールだという指摘も見られるが、戦勝国の嘘っぱちを肯定する概念にはもってこいなので廃止が検討されたことはほとんどない。

歴史[編集]

戦争という大人数で行う競技において、従来は自然発生的なルールが定められていた。これらでは末端まで細部申し合わせの徹底しにくかったものの、現在よりも遥かに少ない競技人口しかいなかった事から、道徳的・人道的範疇が規範となって、一定の範囲内で円満に競技が進められていた。

戦争とルール[編集]

第一次世界大戦以前の戦争では、参加者以外や観客である民間人に被害を出す事は道義上で許されなかったし、また捕虜将棋チェスの駒同様、「取ったら大事にする」とする暗黙の了解があった。しかし第一次大戦の際には余りに戦局が拡大しすぎ、末端ではルール無用の殴り合いに発展して、従来の儀礼と道徳が慮られていた戦争というスポーツからはかけ離れた流血沙汰にまで発展した。

このため戦争という国際試合の場を、従来の麗しいスポーツイベントに相応しいものに戻そうと、ルールの策定が進められていたが、結局はルールに違反したとして名指しされた一部当事者が処罰されただけだった。

しかし第二次世界大戦では、第一次大戦よりも更に拡大した戦争会場により、経済的に余裕の無かったナチス・ドイツでは、少しでも選手団の活動資金である軍事費に国力を振り向けようと、また新しい収益源を確保しようと、ユダヤ人や占領地域の住民らに協力を求めたが、その一部が暴走して「強制的に寄付を募る」、「財産をより多く寄付してもらうため、特別に設置された観光施設に無理やり招待する」といった行為に走ったため問題視された。

また日本では、戦争初期に余りに広い範囲を占領したため、大量の捕虜を国力以上に抱え込んでしまって、またこの捕虜どもが揃いも揃って欧米人の例に洩れず大食漢であった事から、その食費だけで国力が削られるような事態にまで発展した。当時の日本人は大変慎ましい食生活(今日の懐石料理の量を考えて欲しい)をしていたため、捕虜の癖してかくも食べるのはけしからんと考え、一般の日本人と同じような食事を与えたが、これが「ロクに食事も与えず、捕虜を虐待した」と見なされた。この捕虜の中には、自分の空腹を隣の奴のメシを奪って満たす輩が収容所内で続出、気の弱い捕虜から栄養失調で倒れる者も出るなどの痛ましい事件も起きている。捕虜に栄養のあるゴボウを食べさせたら戦後に「よくわからない木の根を食べさせられた」とされ罰せられた事例もある。

この問題に対しては「戦争の後始末を誰にやらせるか」という問題を話し合っていたヤルタ会談の後に戦争に関する国際法(共通ルール)の策定が進められる事と成った。これに関しては、アメリカ合衆国イギリスソビエト連邦から法学者などの専門家が集まり、議論しあったという。

この際、戦争犯罪という概念で、以下のような規定が出来上がった。

  1. 民間人に迷惑を掛けてはいけない
    1. 侵略行為でいきなり戦争をはじめてはいけない
    2. 民間人のものを勝手に取ってはいけない
  2. 捕虜は優遇しないといけない
    1. 政治・宗教上の立場には配慮しないといけない

実際の運用[編集]

このルールは、主に戦勝国によって事後(戦後)に運用されるため、これに対する不満が見られる。

例えば戦争裁判は戦勝国によって行われる訳だが、この際に敗戦国の英雄が血祭りに上げられる事も珍しくは無い。靖国神社にはA級戦犯が葬られているからと公人参拝を問題視する声もあるが、彼らの多くが実質的に「敵国人をより多くやっつけている」という理由によって処罰されている事は明白である。これは近年でも余り代わっておらず、湾岸戦争ではサッダーム・フセインが自国の経済発揚に隣国を少々強引な手段で併合しようとした咎で告訴されている。

その一方でアメリカ合衆国は、第二次世界大戦当時に都市部を徹底的に爆撃し、民間人にまで多数の死傷者を出した上に、原子爆弾を使用した例もあり、近年の湾岸戦争やアフガニスタン侵攻で散々同国の自衛を行っていたイラク軍兵士やアフガニスタン兵士を、最新の軍事兵器で大量殺戮しており、また同国の政治を実質支配しながら、何らその咎を問われていない。これは人道上でも許されない行為であるにもかかわらず、戦勝国の理論がまかり通っている証拠である。

つまり、戦争犯罪に問われるのは常に敗戦国であり、戦勝国は如何なる残虐行為も許されるという事になる。このため、戦争犯罪は敗戦国の罪とはされながらも、実質的に「負けたこと自体が罪」であるといえよう。ここから導き出される結論としては、「負ける戦争はするな」ということである。

このため、戦争は弱い相手を徹底的に蹂躙する事こそが正しいといえ、その点で湾岸戦争時のサッダーム・フセインは、アメリカさえでしゃばって来なければ、戦争犯罪者ではなかったといえよう。

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関連項目[編集]


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