年収

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年収(ねんしゅう)とは、成年以上の人間の市場価値をあらわす数値である。(未成年および大学生の市場価値をあらわす数値については、偏差値を参照のこと。)米国の内務省が提案し、日本政府が1948年に批准した。類義語に年俸がある。

定義[編集]

年収はある個人が一年間に稼ぐ報酬額である。転じて、その人間がどれくらい価値のある者かをあらわす数値となった。

日本における成立までの経緯[編集]

典型的な年収賛成派。

年収によって人間の市場価値を表す体系が確立されたのは戦後まもなく、すなわちGHQの占領下においてであった。それまで「男前」「器量よし」「頼りがいがある」「アレがデカい」などのあいまいな基準で測られていた個々人の価値を、より体系づけてデータ化するための措置であった。

1950年には全国民の年収のデータ化が完了し、その内容は一般公開された。とにかく金持ちがいちばん偉いという基準に則って運営される資本主義社会において、年収の数値化とそのデータの公開は、国民に発破をかけ、猜疑心や嫉妬によって経済競争を促進させる特効薬となり、高度経済成長に繋がった。なお、このシステムの全盛期に当たる時代をバブルという。

年収賛成派[編集]

女性に多い。ある人間の価値を客観的に見ることができるので、つがいになる相手を見定める基準のひとつとなる。しかしこのために、年収の低い男性は結婚できない。また、年収の高い男性はもちろん能力が高いので、年収すごくいいよ派の女性を軽蔑するだけの分別があり、結婚を控えることになる。これが少子化の一助となっていることは当然のことだが、晩婚ブームの日本では一生結婚しない人も増加しているのでそんな些細なものは度外視できる。

年収反対派[編集]

男性に多い。前項で挙げた少子化などの弊害を論拠に、年収のデータ化そのものをとりやめるべきだという立場を取る。しかしこの立場を取っているのは年収の低い者たちだけであることが国勢調査により判明しており、そういった価値の低い者たちの発言を社会は黙殺する傾向にある。声高にデモを行う者はごく少数で、ほとんどの者は「自分の年収が低いことがバレてしまう」という理由で、なんの行動も起こさない。

他国例[編集]

  • 米国では年収賛成派が国民の98%を占めるが、国民の98%は低所得者層である。なぜかって? それがアメリカンドリームだからさ。
  • 韓国では年収賛成派と年収反対派が均衡しているが、とにかくみんな怒っているし、怒るためのテーマのひとつでしかない。
  • 北朝鮮は資本主義国家ではないので関係がない。
  • EU諸国は「べつに低けりゃ低くていいんじゃない?」といった雰囲気である。要は無関心である。

年収ゼロの層[編集]

成年であれば定期収入なき無職層が上記の基準におけるもっとも底辺のものと見なされる。彼らは無能力者のはずだが、彼らはどうやら年収では測れない生存所持装置を保有しているらしい。彼らは年収という基準が通用しない超人と化していて、中には超高年収者が抱く傲岸な幻想をはり倒して英雄扱いを受ける人間も存在している。そこから生じる非金銭的な名声と臨時収入だけで、定期の年収がゼロでもどうにかなってしまう日常を送っているのだ。

低年収層[編集]

一方、ありえないほど長時間労働しても低年収の層は、高年収の層と同じ土俵で勝負してこの程度しか稼げていない真の最底辺である。慰労金で悠々自適に自宅から出てこない高年収層は「こいつらは○○万円しか稼げていない。こちらはその10倍稼いでいる。故に、こちらは汗水流して働く奴らより10倍優れている」とますます誇りを持つことができる。

関連項目[編集]

  • 強盗 -最底辺の一部の人間が、その価値を復興する目的で行う荒稼ぎの方法。
  • ビル・ゲイツ -もっとも価値のある人間の候補。
  • NEET -年収0の方々。