マイナスイオン

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「軽いってレベルじゃねぇぞ!
燃素 について、モノウ・ルッテレ・ベルジャネーゾ

マイナスイオンとは、負の質量を持つイオンのことである。

負の質量を持つイオンならば、すべからくマイナスイオンと呼ぶことができるが、広義には負の質量を持つ元素である燃素(フロギストン,Phlogiston ,元素記号Pl)のイオン化物、狭義には燃素のイオンそのものを指す場合がほとんどであり、本稿では燃素に関して詳述する。

概要[編集]

存在が有力視されている、唯一の常温で負の質量(軽さ)を持つとされる元素である。また、より多くの燃素が含まれていると燃えやすくなる、つまり燃素とは燃焼が起こるために必要な物質であると考えられている。

あくまで一説であり、現在に至るまで決定的根拠が示せていないので、正確に言えば未だ仮説の状態である。しかし燃素の存在を否定する反証は示されていないので、現在はそれほど疑問視されていない。そのため、一般的にその効用を謳った製品が販売されたり、マスコミなどでも違和感無く使われるようになってきた。例によって騒いでいるのはもっぱら科学知識のないスイーツ(笑)どもである。

広義にマイナスイオンと言った場合の燃素のイオン化物は、日本語で「燃化(活性)+(任意の物質)」(例:燃化酸素、活性水素)と表すことができるが、燃素はほぼすべて物質に含まれているため省略される場合が常である。そのため、マイナスイオンと一口に言っても、しばしばその文脈によって指す物質が変わる。この問題は、マイナスイオンに変わる新しい言葉が出てくるのを待つしかないのが現状である。

よく混合されるが、負の電荷を持つイオン(陰イオン)ではないので注意すること。後述するが、一般的にマイナスイオンと呼ばれる燃素のイオンは2価の陽イオンである。 ・・・商品に「マイナスイオン」を発生すると言う表示をすると、景品表示法とかに違反する可能性がある・・・

歴史[編集]

フランスの物理学者モノウル・テレ・ベルジャネゾ(Monoul Tele Velgianezo)によって1703年に提唱された。

四大元素説[編集]

燃素説の原点は、古代ギリシアにある。

哲学者エンペドクレスが唱えた説によれば、すべての物質は火、水(水素)、土(土素)、空気(空素)の四元素から成るとされ、それらが集合と離散を繰り返すことによって物質が構成されるとしていた。このうち、火だけに注目し拡張したのが後に燃素と呼ばれることになる元素である。

ベルジャネゾの実験[編集]

1702年、フランスの物理学者ベルジャネゾはPS3の上に置いた銅粉が、プレイ中に重くなることに気がついた。ベルジャネゾは、PS3の熱暴走に起因する加熱によって負の質量を持つ元素がなくなった(放出された)と考え、1703年燃素説を発表した。

当然、既存の物理法則を無視した元素の登場に学会は騒然となったが、ベルジャネゾは発表の中で「軽いってレベルじゃねーぞ!」と叫び、大喝采を受けたと記録に残っている。

シャルルの法則による拡張[編集]

1797年、フランスの物理学者ジャック・シャルル(Jacques Charles)によって、正の密度を持つ全ての物質は0K以下に温度を下げると負の質量を持つことが示され(シャルルの法則)、燃素が負の密度を持つことが示された。これにより熱力学の範囲が大きく広がった。すなわち、それまで熱力学第3法則によって0K以下に温度が下がることは無いと言われていたが、その法則が崩れたのである。

SI単位系による定義[編集]

現在では、物質の持つ「軽さ」自体が定義されていないため周期表には載っていないが、SI単位系を元に組成したベルジャネゾ単位(g/-mol,グラムパーマイナスモル)を用いることによって、便宜上表すことが可能である。

燃素の分子量は31.9988g/-molであり、1molのマイナスイオンを失うことで、31.9988g軽さを失う(重くなる)ことを意味する。この結果はベルジャネゾの実験によって示され、現在も変わっていない。なお、この値は酸素分子\rm O_2の質量(31.9988amu)と絶対値が極めて等しいが、現在に至るまで関連性は分かっていない。

備考[編集]

実存形は-32\rm Pl。一般的にマイナスイオンという名称で知られるものは燃素の2価の陽イオン\rm Pl+2である。

効用[編集]

「軽さ」を持つ物質なので、大量に摂取した場合、体重が軽くなったように感じる。よって、気分が開放的になったりする。しかしながら、体内に含むことのできる燃素の量は限りがあり、それ以外は運動や呼吸とともに気体となって、空気中に発散してしまうため、一時的なものでしかない。

近年、この発散することを消費者に伝えずに、一部の企業がマイナスイオンの効果だけを大々的に宣伝したため、景品表示法等に抵触すると判断され公正取引委員会から業務改善命令が出ている。

関連項目[編集]