フラッシュマーケティング

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フラッシュマーケティングとは、個人または企業・団体が失言や暴言、あるいはデマに類する情報を吐いたり、不祥事を起こすことで周りから注目(フラッシュ)を浴びるマーケティング手法。一般に24時間から72時間程度の短時間(フラッシュ)にその発言内容が拡散され、ブログや企業サイトへのアクセスが集中したり、発言した人物への注目度が急上昇するという特徴を持つ。炎上マーケティングとも呼ばれる。

概要[編集]

米国では従来から「その一言で注目を浴びよ」というOne phrase a Dayという手法が存在しており、歴代のMBA認定試験でも必須問題として採用していた。その後2008年オバマ大統領国家レベルのマーケティング手法として採用し、早速ペンシルベニア州に向けて「田舎者のカルト信者がいっぱい」という発言をして注目を浴びることに成功。日本では元来KY技術に長けている日本人が最も実力を発揮するマーケティング分野として知られ、昭和時代から優秀なマーケッターをのように輩出している。

成立条件[編集]

フラッシュマーケティングが成立する条件(AND条件)は以下の通り。

  1. 発言者が名無しではない。
  2. 発言者の所属団体(学校、企業など)が特定できる。もしくは、芸能人スポーツ選手など一定以上の知名度がある発言者である。
  3. 発言をきっかけに祭りが起こる。

例えばそこらへんの名無しが「レイプされるのはに原因がある」と酔った勢いで叫んだり、何処に勤めているか分からないが「職場に稲本潤一と田中美保が来た」「ハーフナーマイクがビッチを具現化したような女と一緒に来た」などと興味本位でつぶやいても、何処の誰が言っているのかが分からないため情報としての価値は持たない。ところが上記条件1・2が成立する条件下では、同じフレーズが「の情報」と化し、一気に注目を浴びることとなる。その結果条件3が成立することが多い。これはフラッシュマーケティングの原理でもある。

なお条件1・2が成立したにもかかわらず条件3が成立しなかった場合は「マーケティング失敗」と扱われる。

ビジネスモデル[編集]

フラッシュマーケティングのビジネスモデルは数多く存在する。ここでは実例を挙げて各モデルの紹介を行う。

会議・会見型[編集]

昭和時代、主に政府閣僚によって行われてきたビジネスモデル。総理大臣の「バカヤロー」発言から厚労相による「子供を産む機械」発言など、あまりにも事例が多すぎるため閣僚失言の政治学(PDF)というマーケティング研究論文まで存在する、フラッシュマーケティングのデファクトスタンダード。近年はインターネットの普及に伴い割合としては減少しているが、それでも年に数回はマーケティング活動の成立が見られる。たいてい発言後数日~数週間で発言者が辞任に追い込まれるため、エクストリーム・謝罪のエントリーに繋がる事が多い。また沢尻エリカの「別に・・・」発言による知名度アップもこのモデルに含まれる。

マスメディア[編集]

芸能人がテレビ番組上の発言を通じて注目度アップを図るなど、マスメディアを利用するビジネスモデル。しかし「昔はいじめられっ子でした」「母子家庭でした」などのフレーズはフラッシュマーケティングにはならない。この場合上がるのは注目度ではなく好感度であるからだ。「羊水腐ってる」とか「集団強盗でお店を潰したことがある」とか「いじめでウンコ食わせた」まで踏み込んだ発言をする事で初めて注目度アップに繋がり、フラッシュマーケティングが成立する。これも昭和時代から続いている手法。

ブログ[編集]

ブログで主に時事ネタに対するKY発言問題提起を行い、知名度アップを図るビジネスモデル。エクストリーム・ブログにおけるテクニックの1つでもある。近年は知名度が微妙な芸能人やスポーツ選手が行うことも多い。一例として、「東電は悪くないんだよ」というエントリを書いたことでブログへのアクセス数が急増し、アメーバブログランキングで「日本一有名なサッカー選手」の称号を得ることが出来た丸山桂里奈が挙げられる。古い例ではアルバイトの「きんもーっ☆」の一言でホットドック店「ネイサンズ」を一躍全国区にすることが出来た事例もある。BLOGOSに参加しているブログであればより効果が大きい。ブログにアフィリエイト広告またはリスティング広告を貼ることで本当にビジネスモデルとして成立する事がある。

ソーシャルメディア型[編集]

mixiTwitterなどのソーシャルメディアを使うビジネスモデル。ブログ型と似ているが、一般人が行うことが多いのが特徴。ソーシャルメディアの爆発的な普及により、「誰でも閲覧可能」というインターネットの大原則に気づかないバカ気づいた一般人が、インターネットを利用して次々とフラッシュマーケティング業界に参戦するようになった。一例として2009年にホームレス襲撃を暴露し、内定先の大手電機メーカー以上の知名度を獲得することを狙った「啓吾祭り」が挙げられる。

不祥事型[編集]

食中毒などの不祥事を起こして注目度を上げるモデル。元々あまり知名度の無かった企業が採用するケースが多い。船場吉兆ミートホープは不祥事を起こしたことでアンサイクロペディアンに対するフラッシュマーケティングに成長した好事例と言えるだろう。一時期毎日のようにクーポンキャンセルが相次いだことで知名度を上げ、某生命保険幹部に「炎上マーケティング恐るべし」と言わしめたグルーポン・ジャパンもこのカテゴリーに入る。エクストリーム・謝罪と同時参戦するケースが多い。

マッシュアップ型[編集]

上記の手法を組み合わせる(マッシュアップする)ビジネスモデル。上手く組み合わせることで想像を絶するマーケティング効果が期待できる。2010年末にソーシャルメディアを通じて大量販売したおせち料理が腐っていたことで世界中にその名を広めることが出来たバードカフェが代表例。神奈川県の小規模飲食チェーンが一気に世界デビューを果たした例として、フラッシュマーケティング業界最高傑作の呼び声も高い。他には2011年4月にテレビ番組「深イイ話」で店が紹介され、その直後に不祥事(集団食中毒)を起こし、さらに社長の謝罪記者会見があまりにも特徴的であり一気に全国区の知名度を勝ち取ることができたフーズ・フォーラスが例として挙げられる。

確信犯型[編集]

上記6種類と違い「不祥事」や「失言」ではなく、「デマ」や「ネタ」を流して注目を浴びるようにするビジネスモデル。命を掛けてネタ記事を作成する東スポや、注目度を高めてメールマガジンや書籍などの購読数を増やしたいフリージャーナリストがよく用いる手法。もちろんデマやネタは流しっぱなしであり、決して訂正や謝罪は行わないのも特徴である。なお、このモデルだけ本当にビジネスモデルとして成立している。

業界の動向[編集]

  • インターネットが普及するまでは「会議・会見型」がほとんどであった。インターネット普及に伴い芸能人のちょっとした発言が祭り上げられる「マスメディア型」の割合が増えていった。
  • さらに、Web2.0の登場により個人がインターネットで情報発信するようになると、今度はブログ型が出現するようになり、それに続いてTwittermixiなどのソーシャルメディア型も台頭。今ではこの2つのビジネスモデルが主流となっている。
  • 旧来の「会議・会見型」モデルは参加者が閣僚に限られていたため一般人がフラッシュマーケティングに参戦することは無かったが、現在では一般人も事あるごとに参戦している事も業界の大きな動向変化として挙げられる。ちょっとした発言をもとにして住所・氏名・年齢・交友関係・異性関係・思想などのありとあらゆる個人情報までフラッシュを浴びるようになってきており、フラッシュを浴びせる側のスキルアップが見られる。

トラブル・課題[編集]

トラブル[編集]

そもそも失言が招いたトラブルなのでトラブルもへったくれもない。あえて言えば上述の通りマーケッターの個人情報が洗いざらい探られたりせっかく獲得できた内定が消えてしまうことがトラブルになるが、それらはマーケティング活動の結果だから甘んじて受け入れるしか無い。

課題[編集]

フラッシュマーケティングの乱発[編集]

近年のインターネットの発展とKYな人の急増により、フラッシュマーケティングに参戦する人も急増している。ある日はおせちの社長がブログとツイッターでやらかしたと思ったら、24時間以内にホリエモンとステーキ屋の社長が相乗り参戦し、その数日後には全然無関係の保険会社幹部がブログで参戦したりと、フラッシュマーケティング自体がフラッシュ(短期間)に乱発するようになっている。特に東北地方太平洋沖地震発生後は東京電力の関係者やフリージャーナリスト達が連日異なる話題で参戦することが当たり前になり、もはや誰が一番目立っているのか分からない状態になっている。マーケティングとして過渡期に入っているのかも知れない。

荒らしによるリサーチ妨害[編集]

マーケッターによるマーケティング発動後は2ちゃんねらーを中心にマーケティングリサーチ(いわゆる祭り)が行われる事が多いが、時々「K5」と呼ばれるスレ潰し系荒らしがやってきて、有志によるリサーチ活動の邪魔をしている。2ちゃんねる管理側もこの荒らしに十分な対応が出来ているとは言えず、今後のフラッシュマーケティング業界発展の足かせになっている。

エクストリーム・謝罪との関連[編集]

発端となった一言が事後の辞任謝罪に繋がりやすいためエクストリーム・謝罪と混同されやすいが、本来この競技とは直接の関連性は無い。エクストリーム・謝罪が当事者の謝罪行動にポイントを置くのに対して、フラッシュマーケティングは個人の「発言」に重きを置いているためである。ただし謝罪会見や不祥事発覚後の何気ない当事者コメントがフラッシュマーケティングに発展するケースがあり、国母和宏のようにエクストリーム・謝罪で上位進出を果たした例も存在する。2011年大会からはフラッシュマーケティングは上位進出に有効な技としても認知されるようになった。

主なマーケッター[編集]

フラッシュマーケティング/主なマーケッターの一覧を参照。

外部リンク[編集]

関連項目[編集]