テラメント

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テラメント株式会社
Teramento Corporation
種類 株式会社(非公開)
本社所在地 日本
215-0006
神奈川県川崎市麻生区金程1-29-9-101
電話番号 044-952-5083
設立 2007年11月2日
業種 IT、自動車、通信、家電、半導体、宇宙航空、造船、原子力、製薬、放送、広告
事業内容 1)ITシステムの開発、製造及び販売、2)企業の買収(M&A)及び買収(M&A)した企業の経営指導、3)前各号に附帯又は関連する一切の事業
代表者 山口滋
資本金 1000円(JPY
売上高 【連結】推定47兆5761億円(JPY
従業員数 【連結】推定74万3207人
主要子会社 確認中
Wikipedia
ユーモア欠落症患者のために、ウィキペディア専門家気取りたちが「テラメント株式会社」の項目を執筆しています。

テラメント株式会社 (Teramento Corporation) は、神奈川県川崎市に本社を置く日本の企業。日本を代表するコングロマリット山口滋が創業から1ヶ月強で日本を代表する企業6社の株式の過半数を取得するという離れ業をやってのけた。事業内容は、製薬から宇宙航空分野まで多岐に渡る。会社法人等番号 0201-01-016934。発行可能株式数 1株、発行済株式数 1株、資本金の額 金1千円。単体決算:08年3月期 当期純利益 74,098十億円、08年3月期 当期純利益率 35.7%。

概要[編集]

2008年1月25日16時12分頃、関東財務局に提出された大量保有報告書によってアステラス製薬、ソニー三菱重工業、トヨタ自動車フジテレビジョン、日本電信電話計6社の株式を51%取得していることが判明し、間宮財閥に匹敵する、日本最大のコングロマリットとして認知された。なお、上記報告書の内容が全体で約20兆円という異例な取引規模となっていることを根拠に、金融庁など一部から取得の事実を疑問視する声があがっていたが、1月27日に至って金融庁が事実関係を確認したと発表した。金融庁は同時に大量保有報告書の訂正を命じていることから、実際の保有比率はさらに高いのではないかという指摘もされている。

従来ほとんど知られていなかったテラメントであるが、“テラメントの存在は以前から一部の投資家の間で囁かれていた”、“アラブ系ファンドが直近に休眠会社であった同社を買い取りSPC(特定目的会社)として編成し直したらしい”といった内容がインターネット上で喧伝されており、同社の動向が注視されている。

また、同社に対し投資スタンスをヒアリングした投資家の情報によると、「購入目的は純投資ではなく、購入企業の会社事業そのものに価値を見出しており長期保有を主眼においている」とのコメントが得られたとのこと。

さらに、買収された企業が日本を代表するメーカーだったにも関わらず、”主要な株主の異動”を把握しておらず、適時開示も実施していないことに対する批判や、未公開企業が多数の上場企業を買収することは、開示という側面から経営の透明性を後退させることに繋がりかねず、そもそも買収された企業も公開企業としての心構えや体制が甘かったのではないかとの論点も提示されている。

沿革[編集]

  • 2007年11月    - ソニー、日本電信電話の両社長にテラメント傘下に入るよう文書で打診
  • 2007年11月12日 - 日本電信電話株式会社の株を51%取得
  • 2007年11月12日 - ソニー株式会社の株を51%取得
  • 2007年12月10日 - 三菱重工業株式会社の株を51%取得
  • 2007年12月10日 - トヨタ自動車の株を51%取得
  • 2007年12月10日 - アステラス製薬株式会社の株を51%取得
  • 2007年12月10日 - 株式会社フジテレビジョンの株を51%取得
  • 2008年01月25日 - 上記6社の大量所有報告書提出
  • 2008年01月27日 - テラメント社代表代行が関東財務局に呼ばれる
  • 2008年01月27日 - 報告書の内容を確認した政府が公式声明を発表
  • 2008年01月28日 - 51%取得報告に焦った政府が刑事告発を検討と発表
  • 2008年01月28日 - 修正報告を拒否。仮に訴えられたら甘んじて受けるしかないとIRで発表
  • 2008年01月29日 - 東京証券取引所が誠に遺憾と異例の記者会見
  • 2008年01月30日 - 証券取引等監視委員会が、金融商品取引法違反容疑の名目で本社を家宅捜索
  • 2008年01月31日 - 二階堂ドットコム[1]により、「テラメントはキチガイ」と名誉を毀損される。
  • 2008年04月04日 - 金融商品取引法違反の容疑での刑事告発の見送りが決定される

代表者[編集]

テラメント株式会社の表向きの代表は皆様ご存知の通り山口滋であるが、あくまで山口は代表代行に過ぎない。株主としては100%山口のものである事は間違いないが経営自体は他人に任せているため、山口は会社にある資金が石油投機による利益によるものとしか知らされておらず、現在テラメント株式会社にどれだけの資産があるのかすら把握していない。

イラクの復興支援をしているNGO団体に寄付をしているが、そこで作った人脈でオイルマネーが入り、その金額は100兆円を超えると発表されている。ただし、本人が運用しているわけではなく、第三者が石油投機を行いテラメントに出資している。 また資金源としてオイルマネーのほかにライブドア関連のものがある。

山口は大手AV(オーディオビジュアルのほう)メーカーや外資系大手家電メーカー、大手印刷会社などを渡り歩き、現在の会社を立ち上げるための経験を積んだスーパーエリートである。しかしながら、現状の日本においては仕事が無いと嘆き、テラメントとは別会社で、3ヶ月単位の人材派遣にも従事している。また現在、フリーメーソンの監視対象者となっているため、表立った活動をできない事も原因の一端となっている。

山口滋[編集]

山口滋(やまぐち しげる)は、石油投機によって莫大な資産を運用する(自称)日本の大実業家の一人であり、日本を代表するコングロマリット、テラメント株式会社の代表取締役を2007年11月より務めている。

来歴・人物[編集]

山口滋氏は今の日本社会に置いては仕事が無いと思い、テラメントとは別会社で日雇い派遣労働を営んでいる。

20兆円の衝撃[編集]

2008年1月25日16時12分頃、株式の大量保有報告書を関東財務局へ提出。その内容は、アステラス製薬、ソニー、三菱重工業、トヨタ自動車、フジテレビジョン、日本電信電話の計6社の発行済株式を51%ずつ保有している、という内容であった。山口氏は、約20兆円という想像を絶する規模の資金力によって大企業を手中に収めたことになり、日本中を震撼させた。山口氏は、テレビ朝日の取材に対して「100兆のオイルマネーの一部を使った」と語っている。

多くが謎に包まれている[編集]

山口氏の年齢、容姿、経歴、住所等、多くは謎に包まれている。

2008年1月25日深夜、某インターネット掲示板の利用者が、株式大量保有の事実をテラメント本社へ電話で問い合わせ、その音声を公開した。アップロードされた音声を聞いた人の感想では「裏のアパートで猫と暮らしている爺ちゃんににた声」ということである。

各社株式の保有目的・重要提案行為の内容[編集]

日本を代表する企業の株式を、大規模に保有したという大量保有報告書の重要性を考え、以下にEDINETに掲載された保有目的と重要提案行為の内容を列挙する。

アステラス製薬
保有目的:「創薬の分野においてはゲノム解析等ITと密接に係わり合いを持つ事が予想される。これら分野に積極的に投資を行いITとの融合を図ることが出来るようにしたい。」
重要提案行為:創薬
保有株券総数:264,673,000株※51%/単価:5030円
ソニー
保有目的:「ITが発展する世の中でソフトウェア、プロセッサの役割は大変重要になっております。現在この領域は米国の企業が牛耳っている状態でありますが、この領域に新たに日本企業として世界標準を展開すべく投資を実行していきたいと考えております。」
重要提案行為:LinaxOS(ママ)の展開と、プロセッサの開発販売
保有株券総数:511,478,000株※51%/単価:5210円
三菱重工業
保有目的:「宇宙開発、航空分野、及び原子力発電の発展に積極的に寄与したく今回の株式取得に至りました。」
重要提案行為:宇宙開発
保有株券総数:1,720,561,000株※51%/単価:525円
トヨタ自動車
保有目的:「ITは現在自動車分野にまで及ぶに至りました。これらIT分野の発展と更には、自動車は化石燃料以外の新しい分野への発展が見込まれておりますこれら業界に積極低(ママ)に投資を行い真の発展に協力することを目的としております。」
重要提案行為:自動車分野への世界的なIT分野の浸透
保有株券総数:1,841,099,000株※51%/単価:6340円
フジテレビジョン
保有目的:「ITの発展がネットワークを通じて発展していく中放送分野においてもネットワークを通した新しいシステムが創造される昨今、新しい形のコンテンツに対し積極的に投資したく今回の保有に至りました。」
重要提案行為:ネットワークコンテンツの製作
保有株券総数:1,206,000株※51%/単価:195000円
日本電信電話(NTT)

保有目的:「通信インフラの発展と今後のIT事業の発展に貢献し協力することを目的としている。」

重要提案行為:NGNの推進
保有株券総数:8,015,000株※51%/単価:500000円

今後予想される問題点について[編集]

グループ再編について
同社が経営権を取得した企業はいずれも日本の産業で主要な位置を占めており、今後の同社がどのように経営を行っていくか注目される。
政府の干渉について
経済政策を安定的に進める上で、日本を代表する企業の株式を大量取得したテラメント社の存在は不安定要因となる。法の拡大解釈による山口滋の逮捕や、資産(6社の株式、残り80兆のオイルマネー)没収など、強権的な対応が想定される。
原子力発電に関する問題
テラメントの主な業種に「原子力」とあり、また同様に原子力発電の発展のために三菱重工業株を保有しようとしたりと、テラメントは原子力発電を推進している。しかしながら、テラメントは原子力発電推進の方針はあるものの、現行の原子力発電の危険性を指摘した第一人者でもあり、原子力発電の発展のためとは言っても、原子力の安全性確保を目的とした原子力発電の発展のための投資である。
実際にリスクを把握しており、あえて東京電力株は保有しようとしなかったため、投資による損失を免れる事はできた。しかしながら、福島第一原発問題もあり、世論が原子力を許すか、また原子力発電が今後どうなっていくかはわからないため、テラメントの原子力事業も危ぶまれている。株主提案権の行使や経営参入により、原子力の安全性確保を提案し、議決するつもりであったが、上記の政府の干渉により、行うことができなかった。

グループ企業[編集]

一般には上場企業6社の株式取得で初めて注目されたテラメントグループであるが、以前から以下のような世界的に有力な非上場企業株式を密かに取得してグループ化してきたことが知られている。創業家である山口家が月極家三田家と外戚関係を結んで勢力を拡大してきた結果とされる。

またこれらのグループ企業はその市場において独占的な立場にあることから、独占禁止法に抵触する可能性が極めて高いとされ、公正取引委員会が調査を進めている。

建築・不動産関係[編集]

月極駐車場株式会社
日本全国で駐車場等を運営、業界最大手。保有物件に「月極」の看板を掲げている。無断駐車した者から数万円の罰金を申し受けるなど収益力は高い。テラメント資本下のトヨタ自動車との連携が考えられる。
株式会社定礎
日本中に大量のビルを保有する日本最大の不動産企業。保有ビルに「定礎」の文字のプレートを入れている。
大家レジデンス
世界中に借家やアパートやマンションやビルを有する世界最大級の住宅賃貸業・総合ディベロッパー。所有物件数は森ビルを超え世界シェアNo.1。社員数を見ても世界中に数千万人にのぼる上に、IT導入決裁権という巨大利権を有する。日本の定礎、世界の大家と言われるほど。定期借家権の導入で収益の改善が期待されたが、修繕費用なども費用がかさみ、回収できない家賃など不良債権も少なくはないため、今後の会社維持は厳しいとの見解もある。山口氏は家賃滞納の不良債権問題を世にアピールするため、自らも本社賃料を2ヶ月分滞納している。最近では利益率も下がってる上に、土地バブル崩壊によって地方や中央の一部で収益が減少、社員への給料も減り、さらには滞ってる地域もあるため、全国規模で労働トラブルが発生しているとされている。敷金の返還問題で多額の引当金を積み増した事も財政状態悪化の一因である。
またさらに大阪高等裁判所において、「更新料は消費者保護法に違反する」という判決がでており、更新料返還請求が相次ぐことが予想されることから、株価が下落傾向にある。しかし、アメリカの大手金融会社は「消費者保護法と関連性のないオフィスや店舗貸し部門も保有しているため、比較的安全かつ収益性も高い。また、契約形態を変えることで今の社会に充分対応していける」としており、格付けは高いままである。
2011年には、更新料について、合法という最高裁判決が出ており、安いときに不動産を買い叩き、付加価値をつけるというテラメントの手法が注目された。
株式会社地主
世界中にありとあらゆる土地を保有している日本最大級の借地業者。殆どが元は農地だったものだが、住宅地へと変更する事で不動産価値をあげるなどして成功した会社である。現在の事業でおいては、新借地借家法の定期借地権で土地を貸しているため、全くデメリットなしで収益をなしているが、平成4年以前に旧借地借家法で貸し付けた土地が不良債権となりつつある。株式会社大家同様、消費者保護法に基づいて更新料の不払いが発生する可能性や、更新料の単位が数百万である事、さらには借家と比べて流動性の低いビジネスである事が原因となっている。地主にとってみれば、更新料が主な収入源であると言っていいとも言えるが、それが停止されたら死活問題なわけである。この旧借地借家法を地主側から解除するには、建物と地上権、借地権を買い取るか、或いは建物が朽ちるのを待つだけしかないのである。また、建物が天変事変で倒壊した場合などにおいては、ノーリスクで立て替えることができるため、地主にとってみれば、一生帰ってこない土地と見るのが妥当だろう。なお、借地権の買い取りは地域によっても多少異なるが、大体土地の価値の6~8割程度の金額を払わないならないとされている。
安全第一ホールディングス
日本全国のビル、住宅、ダム、道路などほぼすべての工事をてがける巨大企業グループ。工事現場には必ず「安全第一」の社名を掲げる。企業イメージマークは緑十字。
立入禁止不動産
用地、建物、テナントを問わず国内有数の物件を所有する不動産会社。同社が保有物件にロープを張り、標識を立てるとだれも立ち入れない。
非常口ネットワーク
安全確保のためのロゴと社名を大きく掲げ、建築物の消防設備最大手。緑と白の人型のロゴが世界中に知れ渡っている。
GINZAジャパン株式会社
中央区銀座を中心に全国規模で地方都市にGINZAブランドをフランチャイズ展開する商店街専門デベロッパー。巣鴨銀座や練馬銀座、十条銀座などがある。若手カップル・大学生・中高生を寄せ付けがたくし、年配者や高所得者に人気の繁華街を作っている。米倉涼子をはじめとする比較的年齢層の高いホステス(ママと呼ばれている)を積極雇用し、中年向けキャバレークラブを誘致している。銀座のママは銀ママと呼ばれ、基本的にはオカマや妖怪でもなれるが、何故か風俗嬢や熟れたホステスの憧れの的となっている。大型チェーン店を異常に嫌い、独立した町作りを目指している為、GINZAブランドの町は全体的に客単価が高い。
連結子会社に「昭和道路株式会社」と「明治道路株式会社」があり、開発された地域は「昭和通り商店街」や「明治通り商店街」と名づけられる事がある。近年では「平成道路株式会社」が業績を伸ばしている一方、「大正道路株式会社」の業績は思わしくなく、不振に悩んでいる。

マスコミ・広告関係[編集]

株式会社ゴランノスポンサー
多くのテレビ番組のスポンサーとして有名。創業者はアメリカのポール・ゴランノス。日本法人は五蘭野一族が経営を握る。「ゴランノスポンサーの提供でお送りいたします」のアナウンスは有名。テラメント資本下のフジテレビジョンとの連携が考えられる。「ゴランノカクシャ」は子会社。
株式会社提供
ゴランスポンサーとシェアを二分するテレビ番組のスポンサー会社。ただし海外進出はしていないため、影響力はゴランノスポンサーほどではないとされる。
株式会社フィクションデス
日本の、ほぼすべてのドラマ・アニメ・映画に出資。その影響力はテラメント資本下のNTTとのITを通じて世界を揺るがしかねない。テラメント株式会社自体を呑み込むほどの勢いを持った企業である。
株式会社制作・著ホールディングス
日本のテレビ・ラジオの制作会社のほとんどを牛耳る巨大持株会社。ゴランノスポンサーと同じく、テラメント資本下のフジテレビジョンとの連携が考えられる。株式会社「著」は子会社。
株式会社広告募集
駅前や、JR沿線などの看板に「広告募集」とただ一言のみ掲げ、商品やサービスを宣伝するのではなく企業イメージのみを広告にするという斬新な手法のパイオニア。後に「JUST DO IT」のナイキ等が類似した広告を打ち出す。子会社に株式会社広告スペース、株式会社新発売などがある。
回送株式会社
日本全国のバス、タクシー、鉄道の行先表示板に自社広告を表示させるビジネスモデルを独占する。
広告表示中は車内照明を消す省エネにも貢献。
またout of serviceまたはnot in serviceと言う名前で海外展開もしている。
スパム株式会社
株式会社インターネッツと提携し、メールという形式で大規模に宣伝広告を行うことで知られる。主な取引としてはアダルトサイトがある。近年、世界各国でスパム株式会社の行為を違法化しようと動いており、世界各国の司法に訴えている。日本法人名は「未承諾広告株式会社」。

ファッション関係[編集]

オム S.A.(HOMME S.A.)
男性向け衣類販売会社。あらゆるファッションブランドと提携し、衣類の販売を行っている。
プールオム S.A.(POUR HOMME S.A.)
男性向け媚薬製造会社。同様にあらゆるファッションブランドと提携し、香水の販売を行っている。
レーベルコーポレーション(LABEL CORPORATION)
高級ブランドに手を出せない層向けに安価で有名ブランドの製品の販売を行っている企業である。一歩間違えればコピー品スレスレになることからブラックレーベル等とも呼ばれている。他にもブルーレーベルやパープルレーベルなど、ブランドに応じて、特定の層を絞り販売を行っている。

テクノロジー関係[編集]

メイド・イン・ジャパン株式会社
日本全国に生産拠点を持ち、電気製品等の生産・販売を行う日本最大の企業。自社ブランドにMADE IN JAPANがあり諸外国でもっとも知名度の高いブランドであるほか、最近、飲食業にも乗りだし日本美少女アニメを源流とした「萌え系」ウエイトレスが接客するメイド喫茶を日本全国に展開している。
メイド・イン・チャイナ コーポレーション(Made In China Corporation; 中国製造公司)
当初はメイド・イン・ジャパン株式会社の子会社として中国に生産拠点を持ち、電気製品等の生産を行っていた企業。格安製品を売りに全世界に電気製品のみならず食品や製薬まで提供していたが、近年では数多くのトラブルを発生させ問題になった。また数々のブランド製品の生産を扱う一方、正規ライセンスの商品であっても偽物ブランド製品と区別がつかないほど生産技術が低いため、嫌われがちである。また一方で熱心な愛好家もいる。最近、メイド・イン・チャイナ ブランドの玩具から鉛などが検出され一部営業停止処分を受けた。いっぽう、同社製の餃子から農薬が検出され中毒を引き起こすなど、同社が主催するスポーツエンタテインメント「北京五輪」を前に同社の経営状況・管理体制に不安説が流れている。日本法人名はメイド・イン・チャイナ株式会社。子会社にメイド・イン・コリアがある。
株式会社インターネッツ
世界中にデータ通信用のケーブル設備を所有し、その総延長は1000万キロに及ぶとされる。Internetsの回線を利用した通信サービスをその社名から一般に Internet と呼ぶ。世界中の地域ISPへ回線貸与・ドメイン販売を主な業務とする。テラメント資本下のソニーとの連携が考えられる。
NTSC inc.
日本及び米国に於いて使用される映像データ配信技術を開発した企業。テレビジョンの映像配信技術のライセンスが主な収入源であるが、同社の技術はTV電波のみならず映像用DVDやゲームソフト等にも使用されている。プレイステーションやセガサターンのソフトのパッケージには、同社のクレジットが入っているのでよく見てみよう。欧州には同様の企業として「PAL Corp.」が存在する。
株式会社使用上の注意
国内の工業製品に関する取扱説明書の発行を行っている企業。たかが説明書と侮る無かれ、この世界に溢れる工業製品にはそれがどんなものであれ「取扱説明書」がパッケージの裏面の印刷から立派な本の形としてまで付属しているのだ。同社は食品から宇宙技術にいたるまであらゆる方面のスペシャリストを擁しており、メーカーから依頼された新商品を僅か数時間のうちに隅々まで解析し、説明書としてまとめることを業務とする。同社の発行した取扱説明書には、巻頭または巻末に社名が記載されているのを確認することができる。
株式会社ノーブランド
定番製品としてメモリーという形で他社製品よりも格安で販売し、世界中のパソコンなどに導入されていることで有名であったが、近年では携帯電話やデジタルカメラ、ゲーム機業界にも進出。テラメント資本下のソニーや三菱重工業との連携が考えられる。
株式会社All RIGHTS
世界中のウェブサイトを管理する国際企業。社長は言わずと知れたカイ・ハンセンである。自社が管理するホームページにはすべて「ホームページ名 All Rights Reserved」という記載を行っている。ALL RIGHTS社がとっている(reserve)サイトであるという証である。国際機関の推計では管理サイトの収益の7割以上がAll RIGHTS社に流れていると言う。
トヨタ自動車や三菱重工業のサイトも同社管理下にあることから、テラメントの国際展開の基礎となるという見方が有力である。
ヤフージャパンや楽天といった大規模サイトもその管理下にある。
同業者で「コピーライト社(Copy Right,inc)」があり、新聞報道によれば両社が提携を模索しているとのことで、その場合、テラメントの子会社となる見込み。
フオージド株式会社
スパナやレンチといった世界中に流通する工具のほとんどを製造する企業。読みは「フォージド」。各国に製造拠点があるらしいが、製造国により価格や品質にばらつきがある。主なブランドに「Cr-V」、「HEAVY DUTY」があり、こちらのみ表示している場合がある。

運送関係[編集]

株式会社パナマ船籍
世界最大の海運企業。船舶の保有数世界一を誇る。テラメント資本下の三菱重工業との連携が考えられる。
株式会社サンタクロース
国際宅配便の最大手。バイオテクノロジーを活用した緻密な航空配送網を擁し、小包の一斉配送の分野では他社の追随を許さない。
株式会社安全運転
国内最大手の陸運業者。ヤマト運輸佐川ホールディングス日本通運といった数多の陸運業者を傘下に収め、日本郵便でさえ最近は傘下になってしまった。またバスタクシー業にもその支配の手が及んでいる。安全運転傘下のトラックは後部に、バスは車内放送で、タクシーは車内に「安全運転」の社名を表記している。
有限会社イマオサービス
日本国内最大手の宅配便会社。「イマオサービス全国一律430円」をモットーに格安で全国ネットの配送網を擁する。また、所有車両は同業他社と違い、全車営業用の緑ナンバーではなく白ナンバーでの営業をしている点も特徴である。
株式会社航空(Airlines CO., LTD)
世界最大の航空連合が発祥。現在では連合を形成するだけに飽き足らず、加盟会社自体を完全子会社化している。現在でも世界シェア80.88%を占める業界最大手である。所有会社の社名には「航空」がついている。所有航空会社は55社ある。日本では「日本航空」が子会社である。
エアHLDG.S(Air Holdings)
株式会社航空からの独立路線をとった大手航空連合出身の会社からなる持株会社。近年ブームである、格安航空会社(LCL)もほぼすべてがこの会社の子会社である。なぜならテメラント社は株式会社航空エアHLDG.S両社を買収した今、社内のエアラインの整理を行いたく株式会社航空は従来から大手企業のみをターゲットにしているため、勢力の弱いエアHLDG.Sに小規模企業が集まってきているためである。そのため、この会社の「どの航空会社も英語表記にすると<エア>が社名に入るのだから我々が世界シェア100%を奪還する」という目標は年々実現性がなくなりつつある。現在は世界シェア11.76%を占めている。所有会社の社名には「エア」が入っている。エア・ベルリンのようにエアHLDG.Sであることが分かりやすいものから、USエアウェイズスイスインターナショナルエアラインズスパンエアーのような一見わかりにくい物まで、さまざまな会社が子会社である。エールフランスはよくこの会社の子会社と間違えられるが無関係である。所有エアラインは8社ある。近年日本にも就航し有名になったエア・アジアグループはこの会社の子会社である。

食品関係[編集]

株式会社スイーツ
日本のお菓子産業では、圧倒的なシェアを占めている食品メーカー。
これはお酒造株式会社
日本のお酒のほとんどを生産している酒造メーカー。この会社のロゴはほとんどのお酒の容器に記載されている。ほかにメーカーと思われる会社は、すべて広告代理店である。
株式会社屋号なし
梨などの果実や野菜を販売しているメーカー。全国の八百屋の多くは個人事業主であるが、そういった店は全て「屋号なし」加盟店である。転売ヤーなども屋号なしブランドに加盟している事も多い。

映像関係[編集]

映倫 HLDGs
日本の映画業界を支配している会社。映画の撮影も行なっているが一番の強みは映画配給事業で、業界シェア96.25%を誇っている。特に映画館での配給はシェア100%を誇っていて、この会社以外の配給ではインターネット配信による配給を行う以外の方法は存在しない。ちなみに、この会社の配給作品には独特の映倫マークとシリアルナンバーが映画内に表示される。
FBI WARNING!! Holdings Co., Ltd.
全世界のアダルトビデオ制作会社を束ねる持株会社。それぞれの会社の製作する動画が各国の法律に抵触していないかを調べる倫理機構としての機能ももつ。
株式会社ビデ倫
FBI WARNING!!の日本法人。日本国内のAV制作会社を指揮する。

サービス業[編集]

コンシェルジュ S.A.(Concierge Sociedad Anónima)
フランス系サービス会社。ホテル宿泊客のありとあらゆる世話を行っている。”彼らは決してNoとはいわない”、どんな要望にも答えるプロフェッショナル集団である。女性が最も憧れる職業であるが、コンシェルジュは本来、奴隷という意味である。最近では、スイーツ(笑)コンシェルジュや医療コンシェルジュといった様々なビジネスを展開している。
株式会社大黒屋HD
遊郭経営でシェアトップ。同業者に越後屋、大島屋等がある。芸子(女芸者、男ゲイ者)を集め、遊女屋や女郎屋等を開く一方で、地方公務員(主に奉行)と結託し、不当な地上げや税金の水増し、漁師の追い出しを行っていたことが、水戸の御老公によって暴かれ追い出された事がある。時には越後屋と組むことも。最近では、転売業を営みダフ行為を行ったり、所謂ちりめんなどといった衣類関連のブランド製品の中古品・新品を販売している。

総合商社[編集]

株式会社上様
日本で総合的に製品の買い付けを行っている商社。買い付けの商品は数多く、領収書の宛名欄での記載名日本一である。日本の政治団体のほとんどに資金提供を行うほどとなっている。以前は何でもかんでも経費として落としていた為に、一部週刊誌などで「脱税ではないか」という疑惑があがり、コンプライアンスが徹底され、最近では見かける事が少なくなった。国税庁でも「上様では認めない」などと対策を行ったが、同社が国税庁相手に提訴。現在、最高裁判所で争われている。

出版関係[編集]

株式会社成年コミック出版
成人向け漫画雑誌の出版を行う日本の出版社。同社の出版する雑誌、単行本には「成年コミック」のロゴマークが冠せられている。現在成人向漫画雑誌の総合出版部数は日本第一位である。(二位は株式会社同人誌出版)

宗教[編集]

宗教法人俺の嫁
女性アニメキャラクターを広告塔にして勢力を伸ばす新興宗教。「久本は創価」に並んで「長門は俺の嫁」と匿名掲示板で頻繁に書き込まれる。信者の間で処女信仰が強いため、非処女が表沙汰になった場合破門されるが所詮ただの絵である。
テラメントグループの所得隠しに悪用されていると指摘があるが、テラメントグループとの関連性も含めマスコミでは一切報道されない。

解散したグループ企業[編集]

学校法人ゆとり教育
通称ゆとり教育。教育塾最大手で塾のM&A等も行う。主に低学歴層や社会経験の少ない母親らの圧倒的な支持を背景に、大多数の公立小中学校の教育を受託するに至った。塾のフランチャイズ化を図り、週休2日制の導入及び教科書のページ数削減、質の低い教師の採用など徹底的なコストカットで平成15年には業界トップとなった。小学生のうちから英語教育を行うなどして、NOVAを経営破綻にまで追い込んだ実績も。しかしながら、教育レベルの低下が目立ち平成19年を最後に解散。
街頭で活動する本人の候補者

政界への浸透[編集]

秘密政治結社「本人
近年、「本人」と書かれた襷や幟を使用する候補者が急増している。「本人ってなんですか?」と尋ねると、口裏を合わせたかのように「公職選挙法に抵触しないように…」としか答えない。本人が、国政選挙でも地方選挙でも政党を問わずに観測されることから、将来の一党支配を目指した秘密結社が存在することは間違いないと思われる。

関連項目[編集]

Wikipedia
ユーモア欠落症患者のために、ウィキペディア専門家気取りたちが「テラメント事件」の項目を執筆しています。

外部リンク[編集]