名古屋共和国の通貨
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名古屋共和国の通貨（なごやきょうわこくのつうか）とは、名古屋共和国で使用されているドエリャー/ダラァをベースとした二種類の通貨の事である。
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[編集] 概要
名古屋共和国の通貨は、以下の2種類がある。但し呼称が異なるのみで、為替相場は同一である。
- 中京都・尾張州：Der.（ドエリャー）=100Ctr.（セントリャー）
- 西三河州・東三河州：Dla.（※ダラァ）=100Jln.（ジャンリン）
- ※「ダラァ」の正しいイントネーションは、$の英語読み（ダラー）と異なり、「ダラァ（ラを強調）」であるため要注意。
[編集] 通貨二分化の経緯
日本の占領から解放され独立を認められた旧「愛知県」は、独自の通貨を検討する必要があった。
名古屋共和国独立準備議会で通貨名の議論を議論をした際、中京都/尾張州側が名古屋語を基に「ドエリャー/セントリャー案」提示したところ、西三河州/東三河州側は言語の違いから難色を示した。
一方、逆に西三河州/東三河州は「ダラァ/ジャンリン案」を提示したが中京都/尾張州側に受け入れられず、最終的に銀行を二つ設置して二種の貨幣を発行することで解決させた。共和国内ではそのため、普通に二種貨幣が混在して流通している。
[編集] 為替と国内企業への影響
為替は当初、1USドルに対して1ドエリャー/ダラァの固定相場制を採用した。香港ドルと同様である。これにより共和国一の自動車メーカーをはじめとする輸出企業は、対アメリカ輸出では安定した収益確保が可能になった。
しかしその後、サブプライム問題等に絡んでUSドルの価値が急激に下落し、代わってユーロが基軸通貨としての地位を高めつつあること、隣国日本との貿易量が多く日本円との両替が為替の大半を占めることから、2007年より中国元と同様に通貨バケット制に移行している。
固定相場制は安定した海外からの投資を受けることができるメリットがある一方、固定先通貨の金融政策に振り回されてインフレ等への対策が打ち出しにくくなるという特徴を有しているため、国力のある名古屋共和国では近々金融政策を自由に行えるよう、変動相場制に移行するのではという噂もある。
[編集] 通貨の種類
下段：ダラァ紙幣
[編集] 紙幣
100/50/10の単位でドエリャー/ダラァを発行している（日本円で約1万円～千円）。
- 尾張銀行券（「Der.」の省略単位にマルハチ印）
- 三河銀行券（「Dla.」の省略単位にトヨタ印）
[編集] 硬貨
硬貨は生産しておらず、日本円の硬貨を相場に関わらずそのまま流用している（例：156日本円=1ドエリャー56セントリャー）。カナダでUSドルとカナダドルの1セント硬貨が等価で流通しているのに似ている。
これは「10ドエリャー/ダラァ未満の硬貨は相場に関わらず日本円と同一」と記されたドンブリ勘定法に基づいたもので、日本/名古屋共和国に以下の利点があり、採用された。
- 日本
- 名古屋共和国から「硬貨生産手数料」が支払われる。
- 10ドエリャー/ダラァ未満に対する関税がゼロ。
- 名古屋共和国
- 硬貨を自国で生産するよりも「硬貨生産手数料」を支払った方が国家予算を抑えられる。
- 国際的に金属資源の不足が叫ばれる中でも、日本に委ねておけば何とかなる。
[編集] 紙幣と関税の関わり
添付した写真の紙幣右下を見ると、日本国民には馴染みの薄い単語が書かれている。これは名古屋語/三河語であるが、名古屋共和国では紙幣に書かれた名古屋語/三河語を「関税三問」と呼ぶ。
[編集] 関税三問のバリエーション
尾張/三河銀行のコンピューターが名古屋語/三河語を3点ずつランダムに印刷しているため、同じ関税三問の紙幣を見つける事は殆ど無い。なお尾張銀行は記者会見で、「紙幣額が高いほど難易度を高くしている」と明らかにしている。
[編集] 仕組み
日本国民が名古屋共和国の店舗で買い物の際に紙幣を出すと、必ず以下の質問を貰う。
- 「出された紙幣に書かれた名古屋語/三河語の意味をお答え下さい。」
ここで質問される紙幣は最大10枚（最大質問数30問）だが、何れにせよその時の正解率によって関税が異なる。
- 正解率75%以上…関税0%
- 正解率50%以上75%未満…関税5%
- 正解率25%以上50%未満…関税15%
- 正解率25%未満…関税30%
[編集] 実例
日本の東京都から出張に来た高木良夫さん（仮名）が中京都内のビジネスホテル（一泊78ドエリャー）に宿泊した際、自動精算機に10ドエリャー紙幣を8枚投入すると、精算機から関税三問を計24問受けた。
高木さんは出来る限り答えたものの正解数は4問で正解率は約16.7%。
高木さんはお釣りを貰うつもりだったが、逆に30%の関税に対して不足している「21ドエリャー40セントリャー」を請求され、渋々支払った。
[編集] 関税三問の対策
日本企業の出張旅費は、名古屋共和国独自前に比べ平均約13%もアップした。しかし某自動車メーカーを中心とした「モノづくりの名古屋共和国」に対して、日本企業は背ける事が出来ないのが現状である。
そこで日本企業では、名古屋共和国から講師を呼んで名古屋語/三河語の社内教育を行うところが年々多くなっている。
また一部の大学・高校では、いわゆる就職活動組に対しても、講習や名古屋共和国へのホームステイ活動（ホームステイ対象者は事前申請すれば非課税）が行われており、日本国内では最近「TOEICの点数よりも名古屋語/三河語のマスターを優先に」という傾向にある。
なお名古屋共和国からは日本企業や学校関連の需要に答えるべく、「新たなビジネス」として積極的に講義活動をしている。また最近では名古屋共和国民が代わりに会計を行う「代行精算」という新たなビジネスも登場するなどして活気付き、実際に名古屋共和国の法人納税率も徐々に高くなっている。
[編集] 日本政府の動向
このような事態に対し、日本政府は名古屋語/三河語を公用語として広めるか検討が始まった。
具体的な政府案としては、小学校3年生から名古屋語/三河語を教え始める事に対して文部科学省と調整を進めているが、既に各校のPTA（特にヒルズ族、シロガネーゼなどのセレブ）からは反対意見が出ており、結論は長引きそうである。
[編集] 余談
名古屋共和国内では前述の関税三問の組み合わせに対して、コレクターが増え始めている。
「文章が偶然成立している」「使われなくなった言葉」など条件やプレミアは様々だが、現時点では大須で以下の条件を全てクリアしている紙幣が、「1560ドエリャー」と最も高く売られている。
- 10ダラァ札（三河銀行券・松平健）
- ピン札
- おいでん・みりん・おどろまい（「豊田おいでんまつり」より）
しかし名古屋語/三河語にまだあまり精通していない日本国民には、どんな言葉がどう価値があるのか理解できない為、日本全土に広がるにはまだ時間が掛かりそうである。
