オナニート

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オナニート(OnaNEET)とは虚学(きょがく、実学の対義語)を専攻している学生のこと。特に専攻ゆえに学歴難民になりつつあると認識している、あるいは既になってしまった人たちを指す。しばしば虚構の存在、あるいは極端化されたステレオタイプの一つとして捕らえられるか、インターネット上では実在を強く信じる者が少なくなく、目撃情報も多い。

語源[編集]

オナニーとは自慰行為のことで「独りよがりな社会から求められない学問」を専攻していることでニートになる学生を「オナニー」+「ニート」でオナニートと呼び始めた。現在でも、この言葉には明確な定義は存在せず、単にオナニーにふけっているニートという意味合いでも用いられるが、定義の面で考えれば誤用である。

ここでは特に学歴難民としてのオナニートおよび、それを研究するオナニート論について述べる。

ニートとの違い[編集]

ニートとは『非労働力人口のうち、年齢15歳~34歳、通学・家事もしていない者』の総称であり、最近では「学籍はあるが,実際は学校に行っていない人」や「既婚者で家事をしていない人」もニートに含む。オナニートは現時点でニートの要件を満たしている必要はなく、ニートになる危機感を本人が強く意識していればよい。例えば大学生や大学院生、フリーターや劣悪な環境で働いている会社員などでもよい。また、既にニートであっても学歴難民に該当しないものはオナニートには含めない。[1]

定義[編集]

すでに述べた通り、厳密な定義は存在しない。しかし、昨今旧帝国大学の学生であっても、就職において数十社もの採用試験で不採用となる者が増えてきた。また、大学のレベルからは考えられないほどのいわゆるブラック企業への就職を余儀なくされる者も多数存在する。これらの者の多くは、文学、理学、生命科学、学際系統などを専攻していた。これらの学問分野は実社会では役に立つことはほとんどない。いわば自己満足のための学問であった。そのためある学生がオナニートとインターネット上に書き込んだのがはじまりとされている。中には旧帝国大学であっても、卒業後にすぐに正規に雇用される者が半数を下回る専攻もあることが判明した。具体的な数値はまだ議論のあるところだが、難関大学であるにもかかわらず、卒業後直ちに正規に雇用されない者の割合が一定以上の専攻のことをオナニート専攻、オナニート学科と言う。なお、一流大学の法学部では司法浪人などで卒業後直ちに就職しない者が多いが、一流大学の法学部の就職を希望するものはほとんどが一流企業へと就職していることを考えれば、司法浪人を選んだものも、仮に採用試験を受けていれば一流企業へ就職できたと考えられるため、オナニートにはあたらない。

類似の概念[編集]

オナニートと類似の概念に、余剰博士、学歴難民、ピペドなどがあるので違いを述べる。まず余剰博士との相違点であるが、余剰博士は博士号取得者のうち無職やフリーターの者のことであるのに対し、オナニートは学部卒、修士課程修了者などはもちろんのこと、学部在学中の者も含む。学歴難民との違いは、学歴難民は難関大学を卒業した者のことで、専攻には言及していないが、オナニートは難関大学の極端に就職の悪い専攻やそこに所属する者、卒業した者のことである。ピペドはオナニートのうち、特に生命科学専攻者のことを言う。最近では、ピペドという呼び方に問題があるため、生命科学専攻者をバイオナニートと呼ぼうという動きもある。

変遷[編集]

もともとオナニートは上述のようにオナニーとニートの合成語であり、その歴史はニートという単語が日本での統計に登場する2004年以前に遡るのは難しい。もちろんオナニートに相当する者は以前から存在していたと考えられる。しかし、ニートという言葉が普及していなかったこと、人数が少数だったことなどにより、社会的問題というよりも個人に原因があるとの考え方が主流であった。

オナニート論の登場は、統一された意味合いが生じたのは2006年から2007年にかけて、日本の経済が好調だったように見えた時期における「就職活動の売り手市場化」において、非常に簡単に望んだ企業への就職が決まってしまう学生がたくさん現れた一方で、学業成績に問題がないにも関わらず、多くの学生と違って思うように就職ができなかった一部の学生がオナニートという表現をインターネット掲示板で使い始めたことに始まっている。

その後この単語は、インターネットに出入りする事情を知らない中高生や、本物のニートの間に広まり、オナニート研究が盛んに行われることとなった。このオナニート論は登場後短期間で広く深い議論が行われ、さまざまな成果を上げている。

増加の要因[編集]

オナニート増加の要因は企業側と大学側双方にある。

大学はいまやレジャーランドとまで言われており、自己を研鑽する場所として機能していない場合が多い。ただし、オナニートを生み出すような大学は一般にレベルは高く、一般的な大学よりは勉強している学生は多い。しかし、カリキュラムや学生の教育を考えない社会経験のほとんどない教員などが要因で、レベルの高い大学で勉学に力を注いでも無意味な場合が多い。

大学のカリキュラムと企業が求める能力に乖離が見られることが頻繁に指摘される。法学、経済学、工学などは企業において必要とされる割合が高いと考えられている一方で、文学、教育学、理学、農学などの分野は需要が多くない[2]

一方で、需要がない専攻で大学院や学部が新設される現象も起こっている。一部の研究者(オナニスト)のエゴイズムによって発生した、一見すると社会的要請と逆行する形で大学や大学院の増設が続いていることが、オナニート増加の最大の要因とされる。一部の大学教員(オナニスト)の保身や研究という名のオナニーのために、多くの学生が犠牲になっているのである。このように、一部の研究者(オナニスト)が将来のある高校生を自己の保身および研究(オナニー)のために実態を伝えず言葉巧みに騙しオナニートへと誘導したことが最大の問題点である。また、公的資金を公共の利益にならないばかりか無職を養成する部門に割り当てることも問題である。

これらの専攻の学生は、専門知識による採用を受けられる機会に乏しく、その他のビジネスに結びつく技術や学校名によって採用されている実態がある。例えば英会話を重視した英語教育や、プログラミングなどのIT教育、コミュニケーション能力向上のための教育がなされていれば、専攻に関わらず採用される公算は高いものの、多くの大学においてそうした対策はなされていない。英会話も帰国子女が珍しくない昨今では、少々喋れる程度ではアドバンテージにならず、通常程度のコンピュータリテラシーは多くの学生が持っているので差別化を図るものにはなりにくい。

企業側の要因[編集]

企業はバブル崩壊後の景気低迷期に、正社員の採用を抑え、労働力を非正規雇用に置き換えることによって人件費削減を図った。この習慣はいまだに根強く続いており、労働者の非正規雇用率は年々増加傾向にあり35%近くに達する。特に若年層で非正規雇用率は高い。また、大企業では子会社を設立することによっても人件費を抑制している[3]。また、ブラック企業と呼ばれる、雇用環境の極めて悪く、離職率の高い企業も乱立した。ブラック企業では、給与が低いだけでなく、苦痛を伴う労働を課しているため、鬱病になる者も多い。また、サービス残業が横行していたりして、労働時間が長いことも多い。その結果、単位時間あたりの賃金が法定最低賃金を下回るとも言われている。これによって正社員の枠が減少し、より有利な「実学」を専攻している学生が正社員として採用されると、虚学を専攻している学生の採用枠が圧迫されることにつながる。また、ブラック企業では社員がすぐに辞めていくため新規に正社員を雇用することも多いが、そのような企業に雇用されたものも正規雇用に含まれていることも問題である。また、ワーキングプアも増加している。

売り手市場の実態[編集]

一昨年あたりから、新卒の就職は売り手市場と言われてきた。たしかに有効求人倍率は民間の調査会社の調査によると、2008年、2009年では2.14倍と2000年の0.99倍と比較すると、相当改善したと言える。しかし、いわゆるバブル期の92年の2.86倍までは到達していない。また、1000人以上の企業では0.77倍にとどまっている。さらに、金融業においては、2000年の0.54倍に対し、2008年、2009年では0.35倍にとかえって下降している。金融は大量採用で売り手という誤解をした学生も多いようである。また、多くの企業が賃金を抑えるために子会社を設立した結果、従業員1000人以上の企業での有効求人倍率も低い。製造業などではこうした子会社設立の動きは活発であるが、金融業では業態の特性上子会社に多くの業務を委託することが困難であるため、このような結果になったと考えられる。

専攻による求人の差[編集]

ある民間企業の調査により、専攻により採用数に歴然とした差があることが判明した。2009年の理工系採用予定人数は、その調査によると、機械電気系では400名を超える。(有効回答157社、採用予定人数合計2347人) 一方、数学情報科学系統では40名、農学系36名、生物系では25名、地学系、資源系ではともに3名となっている。このように、10倍を超える求人数の差があるが、当然大学での学科の定員および在籍者数はそうなっていない。例えば、機械、電気系は100人程度だが、農学系は300人程度、その他生命科学系統は100人程度の大学もある。さらに、機械、電気系では大学や大学院の増設はほとんど行われていない。機械、電機系では学部を有しない独立系大学院はほとんどない。それに対して、生命科学系統では独立系大学院も多く、また、学部に関しても新設や定員増などが見られる。このように、大学の定員と求人数の不均衡は是正されないどころかますます大きくなっている。

採用方法の変化[編集]

近年では、人材会社に採用を委託している企業が多い。また、採用試験問題も効率を重視し、マークシート方式が主流となっている。さらに、学力はほとんど採否には影響しない[4]。また、学業に専念した学生よりも、学業はおろそかでもアルバイトやサークル活動に興じた者を優先して採用するため、勉強に多くの時間を割かなければならない上位国立大学の理系学部の学生は不利となっている。

このような採用方法は人材会社が提唱したものであるが、このような採用方法で企業の業績が伸びたという根拠はない。ただの流行にすぎないのではないかという懸念もある。 また、近年では人物本位と称して、ほとんど面接のみで採否を決定する企業が多いが、1人の面接官の主観に左右されることが多い。そして、その人物本位の採用方法で人物が優れているとされた一流企業の社員による不祥事も昨今では後を絶たない。また、コミュニケーション能力という言葉も独り歩きしている。そのため、本当に職場において優れた能力を発揮する人物を採用するのではなく、ただ笑顔で口数が多い者、特にアルバイトやサークルなど話の種を多く持っている者が有利になっているだけであるとの懸念もある。また、そのような者が職場に入ってから隠れたところで仕事を怠けて、本当に真面目な社員にしわ寄せがきているとも言われる。しかし、その事実を職場の上司が把握することはほとんどない。

さらに、最近ではまるで役人のような事なかれ主義の採用が横行している。協調性という名のもとに、自分と同じような人物を採用する傾向が強い。特に体育会系では排他的で多様な人物を認めない傾向にあるようである。しかし、そんな中でもやはり大企業社員の不祥事は増加している。 結局のところ、古くより日本企業においてはびこっている馴れ合いの精神が今日でも続いてるのではないだろうか。集団から疎外されることを極端に恐れるあまり、実力が発揮できない者や、そもそも個性が強すぎるゆえに入社すらできない者がいるのではないだろうか。このような腐敗した企業体質により企業ひいては社会全体が経済的損失を被ったり、不祥事が起こったりしていると考えられる。また、明るみに出ることのない不祥事も多数存在すると考えられる。

大学院重点化とオナニート[編集]

虚学科は社会的要請が極めて小さいため、研究費を得ることが困難であるとされる[5]。また、就職先がないため博士が過剰となる。

いずれにせよ博士の過剰な状態はしばしば見られる現象であり、大学での大学院重点化の際に虚学科(を含めたいくつかの学科)では大学院の拡充を行い、博士の雇用と予算を確保しようとした。これは官僚の天下りと似た構図がある。すなわち、自大だけでは教授まで昇進するのはごく少数であるため、そこであぶれた者のために、外部にも大学や大学院という組織を設立し、天下りポストを設けたのである。その傾向は生命科学系で顕著に見られている。多くの大学で生命科学研究科が設立された。そのためアカデミックポストは増加し博士がポストにつくことができた。ポストを増やし、研究室を増やしたためさらに予算や研究室の労働力としての学生が必要となり、大学院の定員を増やした。このことでかえって余剰博士が増える結果となり負の連鎖が続いた。官僚の天下り問題においては税金の無駄が指摘されるが、大学の天下りでは、税金の無駄の他に、無職の人間を大量に生み出すというさらに深刻な問題がある。もちろん、民間から必要とされる実学系では、民間企業への就職も容易であるためこのようなポスト増設の必要がなく、結果オナニートばかりが増加することになってしまったのである。

文部科学省の施策の問題[編集]

文部科学省の施策にも原因がある。以前、文部科学省では、日本の博士は他先進国に比べ足りないとして、大学院重点化の片棒を担いだ。また、研究体制の向上を謳いポスドク1万人計画を実行した。さらに、21世紀にはインフォメーションテクノロジー、ナノテクノロジー、バイオテクノロジーの3つが普及するとし、様々な施策を実行した。結果、現在厚生労働省では無職に分類され、社会的な需要もないポストドクトラルフェローが1万5千人となった。その中でも、ライフサイエンス分野のポスドクは6千人と実に4割、続いてナノ、材料系が2千名、人文・社会分野の1200人を挟み、情報通信系が1000人、環境系が800人となっている。これらのポスドクは有名大学出身者も多いが、将来的にも専門を生かした職種で正規に雇用される可能性はほとんどない。また、博士1人を育てるのに1億円の国費が投入されていると言われている。文部科学省の施策は完全に裏目に出たと言える。 また、今後も不安視される施策が多い。ロースクールの乱立、公認会計士の増員、4年制薬学部などである。弁護士は新司法試験導入以降平均年収は激減した。 また、司法試験合格者ゼロというロースクールも存在する。公認会計士の増員も年収の激減が予想されるし、4年制薬学部では、薬剤師免許が取得できないため、現在の生命科学専攻者と同じ状況になることが懸念される。 これらは少子化により1学年あたりの学生数が減少するため、大学に長期間拘束することにより、学生数を保ち、ポストの数を維持しようという大学教員の思惑によるものであると推測される。従来大学院重点化は大学側の申し入れにより文部科学省が行った。大学側にはこのようにメリットがある。しかし、文部科学省側にもなんらかのメリットがあることは想像に難くないが、具体的には不明である。例えば、国土交通省が公共工事を増やした場合、見返りとして建設会社への天下りができるが、このような構図は文部科学省と大学の間では表立ってはわからない。しかし、文部科学省の官僚にもなんらかのメリットはあると思われる。文部科学省の官僚の天下り先が大学であり、大学の要職に元官僚が就いているとの話もあるが、現在調査中である。

学際専攻の乱立とオナニート[編集]

2000年前後から学際分野の研究が学問の世界では流行し、学際系の学部が乱立した。しかし、実社会では需要がないため就職できない者も多い。

本来オナニートは国立大学でのみ存在しうるとされる。利潤を求める必要がある私立大学ではオナニート学科では採算が合わないために今までは存在しなかったと考えられてきた[6]。しかし、文系学部はコストがあまりかからず、利益をあげることが理系学部より容易であり、一定の学生数を確保できれば虚学科であっても利益は得られる。特に文学部などはそうである。近年藤沢市や所沢市に設立された有名私立大学の学際系統の学部は、大学のネームバリューもあり設立当初から多数の受験生が集まり、入学難易度も高く、成功したかに見られた。しかし、卒業生を輩出しだすと、同じ大学の他の学部より就職に失敗するものが多かった。


大学組織の根本的問題[編集]

学歴難民は先進国では各国で存在する。これは、そもそも大学という組織自体に欠陥があるということなのかもしれない。大学は、特に旧帝国大学では、研究が第一である。もちろんそれ自体が悪いことではないが、大学の出身者が全員研究の道に進むのは到底無理なことである。1人の教授の在職期間中に、数十名もの卒業生が生まれる、その卒業生が全員研究職につくとしたら、1人の教授から数十名の次世代の教授が生まれることになる。社会の規模は一定にもかかわらず、そのような異常な拡大を続けることは当然不可能であり、その結果学歴難民は生まれる。戦後の地方国立大学の設置、高度成長期の18歳人口の増加、大学、大学院進学率の上昇などで、最近までは大学教員のポストは堅調に増加し、旧帝国大学出身者は難なくポストを得ることができた。しかし、少子化で18歳人口が減少し、大学、大学院進学率が上がりきってしまった昨今では、これ以上のポストの増設は厳しく、学歴難民は増加することが予想される。もはや従来のやりかたは行き詰っていると考えられる。この根本的な問題を解決しなければ、今後学歴難民、特にオナニートは増加する一方である。 また、大学が役に立つ研究の最先端であることは医学部のような特殊な組織以外では困難である。役に立つ研究であれば、企業が巨額の資金と現場経験豊富な優れた技術者を投入して研究を行うため、 現場経験の乏しい大学教員と学生が、限られた資金の中で民間企業より優れた研究を行うことは困難である。ゆえに、やはり大学ではそうした民間企業へ人材を送り出すための実学の基礎を教育するべきではないだろうか。 大学とはもともと国家の発展のため設立された組織である。しかし、社会において役に立つ教育をしていない場合が多い。教員の個人的な興味により研究を行っている。オナニート専攻は特にそうである。企業との共同研究などの増加で実学系の専攻ではこの状況はかなり改善されつつあるが、それでも社会の要請と大学での教育の乖離は依然として大きいと言える。再び大学の存在意義を見直す必要があると考える者は少なくない。 しかし、企業の求人は昨今ではほとんどが大卒である。最大の理由は高卒より大卒のほうが優れた人材が多いからである。ではなぜ大卒に優れた人材が多いか。それは、大学の教育が優れているからというよりは、高校までの段階で成績上位の者はほぼ大学に進学するからということが理由であろう。大学の教育が必ずしも役にたっているとは限らないので、企業は大学での成績など客観的なデータから採否を決定することができず採用方法については暗中模索であるというのが実態である。だから、企業はできるだけ若い人材をビジネスマナーなど1から教育しようとする。しかし、若いといっても中卒、高卒では基礎的な能力の高い者はほとんどいない。かといって、大学院生では年長すぎる。この矛盾した状況から、新卒主義や、大学院生、特に博士の就職難が起こっているものと考えられる。

従来の虚学専攻との違い[編集]

文学や理学などは以前から就職が厳しいことは周知であった。文学や理学を専攻する者はその状況を知った上でそのような専攻に進学していたと思われる。しかし、最近増設、新設された生命科学系統や学際系統は、新しい学問分野であり、これからビジネスが広がると大学や受験業界で謳われていたため実態を把握せず、社会で活躍しようという希望を持って入学、進学した者も多い。入学前に言われていたことと実態のギャップや、そのような専攻に入学、進学する者が急激に増えたことによりオナニートという概念が登場した。従来の虚学とオナニートの相違は就職が厳しいのに敢えて進学したかどうかや人数などである。


最新の動向 [編集]

オナニート増加には歯止めがかからない。オナニート量産の最新の手口をここで述べる。有名私立大学で、オナニートの増加が顕著である生命科学系統の学部が新設されていることである。生命科学系統はすでに指摘するように、就職が不利にもかかわらず受験生に人気が高いため、たくさんの学生を確保できる。私立大学にとっては金のなる木であり、当然生命科学系統の学部を新設したい。そこに、旧帝国大学から教員を招く。私立大学では利益が上がるし、旧帝国大学では教員ポストが増え、過剰に存在する博士の雇用が生まれるため、双方の利害は一致する。また、旧帝国大学側としては、自分の大学の学部生は簡単には増やせない状況にあるため、さらに大学院で学生を供給する学部を私立大学に求めているとも言える。大学院の定員だけを増やしても、労働力、資金源としての学生を供給する学部がなければ大学院の学生数も増えないからである。私立大学の場合、利潤を得るために少ない教員でできるだけたくさんの学生を教育しようとする。だが、私立大学とはいえ大学院では少人数教育を行わなければならない。このように、大学院を大きくしたい国立大学と、学部を大きくしたい私立大学の利害はここでも一致する。しかし、このように私立大学で新設された生命科学系の学部では、まだ卒業生はいないものの、将来的に就職難となり、さらにオナニートが増加することはほぼ確実である。では、なぜ生命科学系の学部はこのような状態であるにもかかわらず人気なのだろうか。それは、前述のような宣伝の他に、理系志向と数学、理科離れという一見すると相反する現象が同時に起こっていること、大学入試や高等学校のカリキュラムの制度上の問題があると考えられる。高校生は、文系、理系を選択するとともに、受験科目も選択する。その際、理系は就職に強いということで、理系を選択することが多い。また、理科の科目選択においては、多くの高等学校では物理か生物を選択する。ここで、数学的な要素が大きい物理は嫌われる傾向がある。また、理系では物理は生物にくらべ理系学部では重要な場合が多いにもかかわらず、物理と生物を同列に扱い、選択させる。この結果、理系で生物を選択する生徒が多くなる。生物を選択すれば、物理が不可欠な工学系に進むことはほぼ不可能となる。物理が生物に比べ独学が困難なのも拍車をかけているだろう。また、宣伝の効果で生命科学系の学部が魅力的に見えるため、生命科学系の学部に進学を希望する高校生が増える。就職が著しく不利であることは高校生には知る由もない。


脱出の動き [編集]

オナニートに進学してしまったことを大学入学後に気づき、脱出しようとする学生も見られるようになった。学部1,2年生では転学部、転学科、他大学編入、学部3,4年生では大学院進学時に実学系の専攻へ転向するなどの動きが見られている。これを専攻ロンダリングという。中には、旧帝国大学の学部生が、いわゆる駅弁大学と呼ばれる地方国立大学の大学院を受験するという現象も起こっている。このような動きはつい最近見られるようになったばかりなので、実際に実学系の大学院に入学した者はまだほとんどいない。また本人が上記の行為を志したとしても、就職事情を知らない家族によって猛反対(生命科学系統は工学部よりも見かけの偏差値が高めに出ることが大目であることも一因だろう)され挫折する者、または物理の独学が困難だったり、転部をする際に、留年を余儀なくされたりすることも多い。よって、この策が学生の思惑通りに運ぶかどうかはまだわからない部分が多い。まず、大学院入試に合格しないといけない。実学系では無為な定員増は行われていないため、オナニート系の大学院に比べ狭き門である。合格するためには生え抜きの学生と競うことになるため、合格するのは容易ではないと思われる。また、合格、入学できたとしても、就職において評価されるかどうかもまだわからない。すなわち在籍する大学院の専攻の大学院生と扱われず、オナニート出身の学生と扱われるのではないかということが懸念される。大学院生の就職活動は入学後半年程度ではじまるため、専攻を変えた場合まだ新しい専攻に馴染んでいない可能性もある。

増加の影響[編集]

大学卒業もしくは大学院修了後直ちに正規に雇用されない者が急増したため、オナニートという概念が登場した。また、大学は基本的には社会で役に立つことを教える場所ではなく、大学で行う学問はすべて虚学であるという指摘もある。この指摘の真偽は不明だが、学科間での就職格差は明確に存在し、格差は広がる一方である。

フリーター等の増加[編集]

就職に失敗した学生は進学して問題を先延ばしにするか、フリーターなどの非正規雇用に就くことになる。

税収[編集]

フリーターは所得が低く納税額が少ないため、税収面で問題が生じるという指摘がある。

頭脳流出[編集]

多くの日本人は言語の問題で海外での就職活動は困難である(海外で就職活動ができるほどの語学力があれば、専攻によらず語学で国内就職が今のところできる見込みが大きい)が、たとえ虚学とはいえ高い学位を取得したり、名門大学を卒業した学生が海外に流れる問題も指摘されている。

国家的損失[編集]

オナニートは高学歴で、本来は優秀だった者が多い。入学難易度の同程度の実学系の学部に進学していれば、官僚や企業の役員候補になっていたかもしれない。そのような人材がオナニート専攻に進学し、社会で能力を発揮できないことにより、経済的な損失をはじめとした国家的損失が懸念されている。

オナニート論の問題点[編集]

そもそも、大学で教える学問と実社会とのつながりについては疑問を持つ者も多く、ともすれば「大学でやっているのは全て虚学」とする意見もある。このため「虚学」の定義自体が曖昧であるため、虚学系の学科を出た学生という定義自体が難しくなっている。この点はそもそも、学生自身の自虐的ユーモアから出た言葉を中高生やニートが理解できなかったことが原因である可能性も高い。

オナニート論が登場するずっと前から学歴難民は存在し、特にバブル崩壊後には顕著であったが、オナニート論はこの学歴難民問題との明確な区別が無い。また、上記の「虚学の定義」の問題も含め、単に就職に失敗しただけの者をオナニートとして扱う傾向も強く、これが研究の妨げとなっている。

オナニート論の存在意義自体に疑問を投げかける者も少なくなく、「オナニート論自体がオナニー」とする論調も根強い。もちろんオナニートという概念を提唱したのはオナニート専攻の学生であるため、オナニート論自体がオナニーのような存在である。そのため存在意義が不明なのである。これはオナニート学科の存在意義が不明であるのと同様である。

注釈[編集]

  1. ^ 本来の意味での「ニート」とは全く異なった用法である点に注意する必要がある。
  2. ^ 現実には需要が存在しているが、需要と供給のバランスがとれていないということである。
  3. ^ 正規・非正規雇用者数及び非正規雇用比率の推移参照
  4. ^ 大学の成績と職業能力がほとんど無関係であることは古くから当然のこととして認められ、実際に就職にも影響は与えてきていない。これは近年に始まった現象ではないことには注意すること。
  5. ^ これを逆転して、予算をとりにくい学科を虚学であるとする主張もあるが、定義の面から考えれば誤りである。
  6. ^ ここに「経済性偏重の民、出鱈目経営の官」というステレオタイプ化が見られる

関連項目[編集]

外部リンク[編集]